１年以上所在不明の小中学生が昨年より300人ほど減少。バチカンの崩壊が原因か。

このブログを読んでくださっている方にとっては、今さら驚くことでもないかも知れませんが、現在のところ、１年以上所在不明になっている小中学生が日本全国で397人いることが判明したようです。 ただし、これでも昨年よりも300人ほどが減少したとのこと。
 
念のために言っておきますが、小中学生以下の子供を含めると、現時点では1600人の子供たちが行方不明になっているとの調査結果が出ています。
 
○所在不明の子供１６０３人　本紙全国調査で判明　２９都道府県、都市部集中 – MSN産経ニュース
 
したがって、この1600人から397人（四捨五入して400人としましょう）を引いた1200人ばかりの小中学生以下の幼児が行方不明になっている、ということになります。
 
ただし、この1200人については、どれほどの期間、行方が分からなくなっているのかはきちんと報道されていません。
 
このブログでは、行方不明児の多くが世界のトップエリートたちの行う悪魔崇拝儀式の生贄とされたのではないかと考え、調査を続けてきました。実際に彼らは幼児誘拐のネットワークを全世界に張り巡らせ、組織的に幼児たちを誘拐してきました。これについてはバチカンでの裁判において既に判明しています。
 
○バチカン、イエズス会、ローマ法王、王族による生贄儀式と児童虐殺が法廷で明らかに。
 
○現ローマ法王フランシスコに幼児虐待および人身売買のかどで有罪判決。
 
日本のマスコミはこのことについて相変わらず沈黙を守りつづけていますが、それは日本のマスコミが悪魔崇拝を行っている金融ユダヤの傀儡となりきっているからです。悪魔崇拝者にとって「悪魔崇拝」は絶対に触れられてほしくない部分なのです。
 
○「悪魔崇拝」について触れられたくない裏社会。ブログへの攻撃。恣意的なYouTube再生回数の引き下げ。
 
金融ユダヤはアメリカのCIAを使って組織的に幼児誘拐を繰り返しています。そのため、アメリカでは年間で80万人近くの子供たちが行方不明になっていると言われています。
 
○アメリカは異常なまでの誘拐大国。年間80万人の行方不明児童たち。
 
80万という数字に比べれば、1600人という日本の行方不明児の数が少なく思えますが、やはり1600人という数は異常です。80万という数こそあってはならない数字です。
 
それぐらいアメリカに多くの悪魔崇拝者がいて、多くの子供たちを虐殺しているという証左でしょう。あなたが信じようと信じまいと、それが現実なのです。
 
○アメリカCIAが悪魔崇拝のため幼児誘拐および人身売買のネットワークを構築。その調査報告について。
 
日本において行方不明児の数が急激に増えたのは2011年頃のことです。それまでは300人前後で推移していたのが、この年になって急に1000人ほどに増え、2013年には4000人以上に跳ね上がります。この要因については、既にかなりのところまで調査が進んでいます。詳しくは以下のリンク記事をご参照ください。
 
○悪魔崇拝と創価学会との関連性について。これまでの簡単なまとめ。
 
ただし、なぜ2011年になって急に増えたのか。なぜこの時期に急増しなければいけなかったのか。それについてはなかなか解明できなかったのですが、その後、色々と考察してみた結果、2012年に改正された「暴力団対策法」との関連性が見えてきました。
 
○裏社会の三大収益源は武器取引・麻薬取引・人身売買。日本の幼児誘拐が急増したのは「改正暴力団対策法」が原因か。
 
（以下、上のリンクからの引用になります）
 
「改正暴力団対策法」が実施されたのが2012年。幼児誘拐が増えたのが2011年で、この年には既に「改正暴力団対策法」が施行されるとの噂がマスコミ等によって大々的に流されていました。つまり暴力団の取締りが強化されるというわけで、暴力団としては、今後の資金調達が難航することが容易に予想できたはずです。
 
そこで彼らは、人身売買に手を出すしかなかったのでしょう。幼児を誘拐して裏社会に売りさばくわけです。「暴対法」というのは、恐喝やら暴行など、表立って行う犯罪には効力がありますが、幼児誘拐などのように最初から陰で行う犯罪には何の効力もありません。隠れた犯罪は、隠れたままなら何の取締りも受けないからです。
 
しかも、彼らヤクザはまとまった巨額の利益が欲しかったはずですし、人身売買となれば、一人の身柄につき莫大な利益を手にすることができます。
 
さらに、人身売買をする際には、それまで使っていた麻薬ルートを有効活用することができます。今すぐ手軽に始められて、利益も莫大というわけですから、彼らにとってやらない手はありません。ただし、児童の身柄がどんな目的に利用されるのか、彼らに分かっていたかどうかは疑問ですが……。
 
（引用ここまで）
 
ただし、小中学生に関しては行方不明児の数は2011をピークに減少しています。
 

 
悪魔崇拝儀式では、小中学生にまで成長した子供よりも、それ以下の子供の方が好まれる傾向にあります。日本のヤクザたちも、幼い子供たちの方が高値で売れるということが分かったため、誘拐のターゲットを乳幼児に絞ることにしたのだと考えられます。
 
また、昨年にはエリザベス女王と前ローマ法王であるベネディクト16世が5万人の幼児虐殺のかどで逮捕されると同時に、多くの関係者たちが裁判にかけられました。そのため、バチカンやヨーロッパなどでは自由に悪魔崇拝儀式を行うことができなくなり、それまでのように人身売買できなくなったとも考えられます。
 
ただし、アメリカの金融ユダヤ人たちが悪魔崇拝のかどで捕まったという話は聞いたことがありません。彼らはアメリカの警察もマスコミもすべて自分たちの傘下に入れており、絶対に逮捕されることがないのです。例え悪魔崇拝を行っているという事実が誰かに知られたとしても……。現に、アメリカでは何人もの悪魔崇拝の被害者たちが悪魔崇拝について証言していますが、警察は全く取り合ってくれていないようです。
 
こうして見てみると、小中学生の行方不明児が昨年より半分ほどに減ったのは、バチカンやヨーロッパへの売買ルートが絶ち切られ、アメリカへの人身売買ルートだけが残ったからだと考えられます。
 
もっとも、幼児誘拐に関わっているのは悪魔崇拝者だけではないでしょう。行方不明児の何パーセントかは、悪魔崇拝とは関係のない要因で行方をくらませていると思われます。ただし、私個人としては、幼児誘拐ほとんど（限りなく100%に近い数）が悪魔崇拝者の手によって行われているのではないかと考えています。
 
マスコミの報道を見ていると、まるで日本全国に変質者らしき人間たちが増えているかのように錯覚してしまいがちですが、現実にはそんなことはありません。マスコミは明らかに嘘をついています。
 
それについては、上に貼ったリンク「悪魔崇拝と創価学会との関連性について。これまでの簡単なまとめ。」をご覧いただければ、はっきりとお分かりいただけると思います。
 
（以下、産経ニュースより転載）
 
１年以上所在が分からない学齢期の子供（７～１４歳）が今年５月１日現在で３９７人に上ることが７日、文部科学省の学校基本調査（速報値）で分かった。前年同期より約３００人少なく、３年連続で減少したが、調査対象となっていない外国籍の子供も含めると不明者はさらに増えるとみられる。文科省は「政府全体で連携し、所在確認を進めたい」としている。
 
学校基本調査は、５月１日現在で全国の幼稚園や小・中・高校・大学などに在籍する子供たちや教員を対象に実施した。それによると、本来は小・中学校に通わなければならないのに、１年以上所在が分からない７～１１歳の子供は２５２人（前年同期４９８人）、１２～１４歳の子供は１４５人（同２０７人）だった。
 
学齢期の子供の所在不明は、平成２２年度調査までは３００人台で推移していたが、２２年に大阪市内で２人の幼児が育児放棄で餓死する事件が起きたことを機に、文科省が通知を出すなど調査の徹底が図られ、２３年度調査では１１９１人に激増した。
 
その後、３年連続で減少し、３００人台に戻ったことについて、文科省では「教育機関と福祉、警察の連携で実態把握が進んだ結果」と分析している。
 
一方、文科省の所在不明の調査対象には、外国籍の子供たちは含まれていない。産経新聞が外国籍を含む１８歳未満の子供たちを対象に、全国の都道府県と政令・中核市にアンケートを実施したところ、不明者は２９都道府県で計１６０３人に上った。
 
所在不明の子供たちをめぐっては、虐待事件の被害者となるケースが相次ぐなどしたことから、厚生労働省が４月、１８歳未満の不明者について実態を把握するよう、各自治体に通達している。
 
（転載ここまで）