裏社会の三大収益源は武器取引・麻薬取引・人身売買。日本の幼児誘拐が急増したのは「改正暴力団対策法」が原因か。

現在、世界には人身売買の被害者が1200万人いると言われています。 東京都の人口と同じくらいです。中には3000万人はいるという人もいます。
 
人身売買は、裏社会にとって武器取引や麻薬取引についで三番目に大きな資金源になっていて、その利益は年間数兆円になるとされています。
 
今日はこの三つの犯罪的取引について一つずつ見ていきましょう。
 
武器取引を主に行っているのは、皆さんもご存じの通り、金融ユダヤの経営するアメリカの軍産複合体です。
 
○アメリカ社会に根を下ろす血に飢えた化け物「軍産複合体（ＭＩＣ）」
 
彼ら金融ユダヤの悪魔崇拝者たちはいつも血に飢えていて、世界中のどこかで必ず戦争を起こそうとします。現在もガザでは激しい戦闘が続いており、日を追うごとに死者の数が増えていますが、この戦争を起こしたのもアメリカにいる金融ユダヤの連中です。それを知らないのは日本のB層ぐらいでしょう。
 
アメリカは軍事産業の収益によって成り立っていると言っても過言ではない国家なので、10年に一度は大きな戦争を起こさなければアメリカは成り立たない、などと揶揄されていますが、ここ最近は小さな戦争しか起こせていませんので、実際にアメリカは衰退の危機に立たされています。
 
今のところ、彼らは日本の安倍晋三に働きかけて、憲法解釈をねじ曲げさせ、中国などに挑発をかけて、戦争をさせようと必死で工作していますが、中国は戦争には全く興味がないし、金融ユダヤにも背を向けていますので、日本だけが躾のできていない犬みたいにワンワンと吠えまくっています。本当にみっともないです。
 
金融ユダヤの皆さんは、本来なら2012年に大きな戦争を起こすつもりだったようですから、それが頓挫した今、焦りに焦っておられます。そのため、ウクライナでマレーシア航空を撃墜し、それをロシアのせいにしてプーチンに挑発をかけたりしていますが、恐らくプーチンも金融ユダヤの企みを分かっていますので、そうそう簡単に戦争に手を出したりはしないでしょう。
 
とにかく金融ユダヤは、一度戦争を起こせば、敵にも味方にも武器を売りつけて暴利を貪るというとんでもない連中です。戦争を起こしても、得をするのは彼らだけです。それだけでも戦争を起こすことには何の意味もないことが分かりますが、脳天気なネトウヨの皆さん（特に自民党のネット工作員）は、未だに安倍礼賛・戦争礼賛のコメントをネットのあちこちで書き連ねています。本当に愚の骨頂です。
 
○自衛権に関する法案が整備されるまで、自民党のネット工作員が激しく活動しますので、その撃退法をお知らせします。
 
で、二番目の麻薬取引についてですが、これまた世界中で麻薬取引を大々的に行っているのが金融ユダヤの傀儡・アメリカのCIAです。彼らはかつて日本でも麻薬を製造させようと裏工作していました。かの有名なカルト・オウム真理教も、第七サティアンなどで麻薬を製造していたようです。しかし、近隣住民から異臭がするなどと苦情が出たため、慌てて撤収。今では北朝鮮でせっせと麻薬を作らせている模様です。
 
で、その麻薬製造のための資金を、日本にいる在日たちがせっせと貢いでいます。これも有名な話ですね。私たちはどの在日企業が北朝鮮にお金を流しているのか、もっとはっきりと知らなければなりません。下手に彼らを稼がせてしまうと、北朝鮮にお金が流れ、そのお金で麻薬を製造、ミサイルで威嚇攻撃と、日本にとって害になることばかりが起こるからです。
 
日本の麻薬取引に大きく関わっているのは、創価学会や統一教会などカルト内部に存在する組織内組織。彼らはお布施とか献金といった名目で信者から大金をむしりとり、それを麻薬取引のために使います。それで巨額の儲けを得て、裏社会の皆さま、特に日本の政治家の皆さまの政治資金として利用するわけです。本当に腐りきった世の中です。
 
また、カルトなどの宗教法人は非課税になっていますので、彼らが何にお金を使おうが、国に報告する義務がありません。彼らはどんな悪事でも好きなだけ行うことができるのです。なんともねじれた世の中です。
 
○創価学会は日本最大の麻薬売買組織である。
 
○安倍首相と山口組と統一教会と北朝鮮。全ては裏で一つにつながっている。
 
で、三つ目の人身売買ですが、これはこのブログでもさんざん取り上げてきました。これまで裏社会は、臓器売買の目的で人身売買が行われているとのデマを流してきましたが、誘拐された幼児のほとんどは悪魔崇拝儀式の生贄になっていると私は推測していますし、どうやらその推測は正しそうです。この件については、これまでさんざん記事にしてきましたので、興味のある方はぜひ以下のリンクをご覧下さい。
 
○悪魔崇拝と創価学会との関連性について。これまでの簡単なまとめ。
 
この記事にもある通り、日本でも2011年頃から急激に行方不明児童の数が増えました。私はこれをヤクザによる組織的な誘拐のせいだと考えてきましたが、どうしてこの年から彼らが急に誘拐を始めるようになったのか、その理由がこれまではいまいちよく分かりませんでした。しかし、色々と考察してみたところ「改正暴力団対策法」と関わりのあることが少しずつ見えてきました。
 

 
この「改正暴力団対策法」が実施されたのが2012年。幼児誘拐が増えたのが2011年で、この年には既に「改正暴力団対策法」が施行されるとの噂がマスコミ等によって大々的に流されていました。つまり暴力団の取締りが強化されるというわけで、暴力団としては、今後の資金調達が難航することが容易に予想できたはずです。
 
そこで彼らは、人身売買に手を出すしかなかったのでしょう。幼児を誘拐して裏社会に売りさばくわけです。「暴対法」というのは、恐喝やら暴行など、表立って行う犯罪には効力がありますが、幼児誘拐などのように最初から陰で行う犯罪には何の効力もありません。隠れた犯罪は、隠れたままなら何の取締りも受けないからです。
 
しかも、彼らヤクザはまとまった巨額の利益が欲しかったはずですし、人身売買となれば、一人の身柄につき莫大な利益を手にすることができます。
 
さらに、人身売買をする際には、それまで使っていた麻薬ルートを有効活用することができます。今すぐ手軽に始められて、利益も莫大というわけですから、彼らにとってやらない手はありません。ただし、児童の身柄がどんな目的に利用されるのか、彼らに分かっていたかどうかは疑問ですが……。
 
話は変わりますが、最近では「ボコ・ハラム」と名乗るイスラム過激派が、白昼堂々と大量の少女を誘拐し、人身売買すると公言しています。先日もナイジェリアの女子中学生を200人以上誘拐したとのことで大きなニュースになりました。
 
一応、メディアでは彼らが売春や労働などの目的で人身売買をしていると報じられていますが、恐らく半分以上は嘘でしょう。中には本当に売春や労働のために売買される児童もいるのかも知れませんが、その大半が悪魔崇拝の餌食になるのではないかと予想されます。
 
こうして金融ユダヤをはじめとする悪魔崇拝者たちは、自分たちの悪事をまたしてもイスラム教徒のせいにしようとしているわけです。言うまでもなく、このボコ・ハラムも金融ユダヤの傀儡に過ぎず、彼らを使って戦争を起こし、武器取引と人身売買とで一儲けしようとしているわけです。しかも、その幼児を悪魔崇拝の生贄として使うのでしょうから、裏社会にとってみればまさに一石二鳥です。本当に汚い奴らです。許してはおけません。
 
しかし、彼らの手の内はもう世界中の人々に見抜かれています。いずれ彼らは今のように堂々とこの世の中を生きていけなくなるでしょう。
 
（以下、日テレNEWS24より転載）
 
「ボコ・ハラム」少女誘拐　国内に拘束か
 
アフリカのナイジェリアで女子中学生２００人以上がイスラム過激派グループに誘拐された事件で、少女たちはまだナイジェリア国内にいるとみられることがわかった。
 
アメリカ政府はすでに現地に専門チームを派遣し、有人偵察機を飛ばすなどして、イスラム過激派「ボコ・ハラム」によって誘拐された少女たちの捜索を続けている。アメリカのＮＢＣテレビによると、１３日には新たに無人偵察機「グローバルホーク」もナイジェリア上空を初めて飛行し、捜索を行ったという。
 
さらに、ＮＢＣテレビはアメリカ政府高官の話として、少女たちは隣国のニジェールとカメルーンに挟まれたナイジェリア北東部で３か所に分かれて拘束されているとの見方を伝えている。
 
（転載ここまで）