日本の｢失われた20年｣という大嘘。JAL123便撃墜はやはり｢出雲族｣主導で行われた可能性大。

 
昨日は、「新国立競技場」を巡る騒動のカラクリをざっと簡単に暴いてみましたが、ここでもまた「出雲族」と「大和族」との争いが勃発しているかも知れない可能性が見えてきました。
 
○どこまでも怪しいザハ・ハディドと安藤忠雄と新国立競技場。今回の騒ぎもやはり｢大和族｣と｢出雲族｣との争いが原因か。
 
しかも、この「新国立競技場」をデザインした「ザハ・ハディド」も、彼女のデザインを積極的に推した「安藤忠雄」も創価学会と深い関わりがあり、なおかつ二人とも「高松宮殿下記念世界文化賞」なる賞を受賞していた……。
 
で、この「高松宮殿下記念世界文化賞」の顧問には、「JAL123便撃墜計画」の首謀者と思われる「中曽根康弘」と「デイビッド・ロックフェラー」が就任していた……。
 
またしても、ここで「JAL123便撃墜」に関わる二人の人物が出てきたことに、私も驚いてしまいましたが、要するにこの二人がそれだけ裏社会にとって重要人物と見なされているという証拠でしょう。
 
まあ、ディビッド･ロックフェラーについては言わずもがなですが、まさか「中曽根康弘」がここまでの重鎮だったとは想像もしていませんでした。
 
ということで、今日は再びこの「JAL123便撃墜」について取り上げてみたいと思います。先日は、この件について書いている途中、体調を崩して幾つか重要なことを書きそびれてしまいましたので……。
 
先日も書きました通り、「JAL123便墜落事故」は「出雲族」が彼らの神である「国常立尊」を蘇らせるために計画された陰謀でした。詳細は以下のリンクを御覧ください。
 
○JAL123便墜落事故で死亡した520人は、出雲族の神｢国常立尊｣を蘇らせるために殺害された可能性大。
 
○JAL123便を撃墜して520人もの乗客を殺した｢国常立尊｣とは何者なのか。3.11と御嶽山噴火にもなぜか垣間見えるこの神の正体。
 
もっとも、「JAL123便撃墜計画」にはそれ以外にも幾つかの目的がありました。彼らが陰謀を働くときには、決して一つの目的のために行うわけではないということです。
 
その幾つかの目的とは、おおよそ以下のようなものでした。（出典はこちら）
 
1. プラザ合意を呑ませるために中曽根を脅迫するため
2. プラザ合意に反対していた関西の財界大物4名を全員暗殺するため
3. グリコ森永の実行犯を殺害し証拠隠滅するため
4. 松下トロンOSの技術者17人を抹殺するため
5. JAL123便が核弾頭を輸送していることを米軍が突き止め、ミサイルで攻撃した
6. 核弾頭輸送を隠蔽するため、自衛隊は日航機を御巣鷹山までおびき寄せ撃墜した
7. 自衛隊は米軍機、自軍機、さらには偵察のみのNSA機、ソ連機まで全機撃墜
8. JAL123便の生存者は数十名以上いたが、ほぼ全員VX毒ガスなどの手法で殺された
9. 宗教的な意味を持たせるために、犠牲者は520人でなくてはならなかった
 
見ての通り、そのほとんどの目的がアメリカの利益のためのものでした。
 
なので、一見すると、「JAL123便撃墜計画」は「出雲族」ではなく「教皇派」の主導の下で行われた可能性が高いように見えます。
 
「国常立尊」を蘇らせるという「出雲族」の目的は、主たる目的ではなく、あくまで「ついで」であったと考えられるわけです。
 
ところが、ある方からいただいたコメントを見て、私はこの考えを訂正せざるを得なくなってきました。以下がそのコメントです。
 
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天皇を叩いてる方のブログに書かれてたんですけど、ＪＡＬ１２３便の事故が「８月１２日」。そして、平成天皇（今上天皇）は「昭和８年１２月生まれ」だそうです（正確には１９３３年（昭和８年）１２月２３日生まれ）。
 
背筋がゾッとしました。これは偶然じゃないですよね？きっと。
 
平成天皇（今上天皇）が生まれた「昭和８年１２月」に合わせて、「８月１２日」にJAL１２３便を墜落させた、とするとこの事故ってプラザ合意とかアメリカとか教皇派の陰謀とかじゃなくて、むしろ天皇派、出雲族主導で行われたんじゃないか？って疑っちゃいますね。
 
プラザ合意によってバブル景気になって一般日本国民は損をしましたが、日本の支配層や情報を持ってる人たちはユダヤ金融と一緒に儲けることが出来た、んじゃないですかね？
 
天皇がより権力を強固にしていくために必要だったんじゃないでしょうか？
 
その後にやってくるNWOを天皇中心でやっていくためにも、そっちの方が都合が良かったとかではないでしょうか？
 
それでも日本を売ってることに変わりはないわけで、その悪いイメージをエージェントの陰謀論師たちを総動員して全てアメリカ教皇派に擦り付けるというその他の事象と変わらずこの事故もまたRAPT理論で解けちゃうんじゃないでしょうか？
 
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「8月12日」と、「昭和8年12月」。「12月23日」と、「JAL123便」。しかも、「国常立尊」の書いた予言書の名は「一二三（ひふみ）神示」。
 
これが単なる偶然であるとはとても思えませんね。
 
ということは、この「123便墜落事故」は、アメリカ主導の計画ではなく、実は「出雲族」主導の計画であった可能性が高いということになります。
 
確かに「プラザ合意」で円高になったとき、アメリカの輸出産業は儲かりました。アメリカのものが安く日本で売られるようになったので、日本人がアメリカのものを大量に買うようになったからです。
 
その一方、日本はバブルの崩壊を体験し、いわゆる「失われた20年」と呼ばれる経済不況へと突入することになりました。
 
なので、一見すると「JAL123便墜落事故」はアメリカが日本を貶めるための計画だったように見えなくもありません。
 
しかし、先日も書きました通り、「JAL123便墜落事故」が起きた後、日本の一部企業はボロ儲けしています。（詳しくは以下のリンクを御覧下さい。）
 
○JAL123便墜落事故の真実を｢墓場まで持っていく｣と言った中曽根康弘こそ、JAL123便撃墜の首謀者ではないのか。
 
もっとも、この記事を読んだ限りでは、あくまでボロ儲けした日本企業はほんの一握りのように見えます。
 
なので、「JAL123便撃墜」は日本のほんの一部の企業を儲けさせるために、「出雲族」がアメリカ・ロックフェラーと手を組んで計画した陰謀であったとも考えられます。
 
しかし、もし本当にそうだとしたら、この計画に手を貸した「中曽根康弘」はとっくの昔に天皇から恨まれ、今頃は殺されているか、スキャンダルまみれにされて潰されているのではないでしょうか。
 
しかし、彼は未だに生きていて、なおかつ現在の政治にも裏からちょくちょく口を挟むほどの権力を持ち、さらには「高松宮殿下記念世界文化賞」の国際顧問として活躍している……。
 
ということは、「JAL123便墜落事故」はもしや一握りの日本企業だけではなく、日本の多くの企業をボロ儲けさせてきたのではないか、それによって天皇の懐も潤わせていたのではないかと疑わざるを得ません。
 
で、そう思ってざっとこの辺のことを調べてみたら、やはり思った通りでした。
 
「プラザ合意」によって日本が経済不況になったというのは、やはり真っ赤な嘘でした。むしろ、日本は「プラザ合意」によって経済成長を遂げていたのです。
 
確かに日本企業の株価（日経平均）は、バブルの崩壊した1991年以降、少しずつ下降しています。
 

 
しかし、その一方で、日本の国内総生産（GDP）は1991年以降もそれほど大きく下落することなく、むしろ2007年頃を境に急激に上がっています。
 

 
果たしてこれを経済不況と呼べるのでしょうか。
 
確かにバブル崩壊後、日本の経済はどんどん疲弊していったという感があります。実際、私たちの周りでは次々と会社や店が倒産し、シャッター街が次々と出てきて、国民の給料もどんどん減っていったからです。
 
しかし、よくよく考えてみると、倒産したのは小さな会社や店ばかりで、大企業はほとんど倒産することはありませんでした。
 
小さな個人経営の会社やお店が潰れていっただけで、大きな会社はむしろ勢力をどんどん拡大していったわけです。
 
しかし、マスコミがテレビや新聞で「失われた20年」と大々的に報道しつづけるものだから、我々国民は日本がとんでもない大不況に陥っていると信じ込まされていた。そのため、給料が減っていっても、首を切られても、派遣社員に格下げにされても黙ってガマンしてきたわけです。
 
で、このように社員の待遇をどんどん落としていったことで、大企業はかえってボロ儲け。
 
しかも、そこに安倍晋三が現れて、経済不況でもないのに「経済不況から回復しなければならない」と言って「アベノミクス」を断行。
 
これにて国民の所得はますます削減され、大企業はさらに潤うことになりました。給料を払わなくてもいいわけですから、企業は何の努力もなしに儲かります。
 
その挙げ句の果てに、今や日本の経済格差はさらに拡大し、支配層と庶民との差が決定的なものとなってしまいました。
 
○もう既に裏社会の日本乗っ取り計画は完了しています。これからは天皇を中心とした世界政府を樹立するつもりでしょう。
 
さらに今では、「日銀」の度重なる円安政策によって、「日銀」はボロ儲けしています。
 
○日本は世界一の金貸し国家。長引く円安で日本政府と日銀が密かにボロ儲けしています。
 
我々はずっと何年もの間、彼らの嘘に騙されてきたというわけですね。まさにマトリックスの世界で生きていたようなものです。
 
以下は、2012年の時点での記事です。この頃からもう既に「失われた20年」は嘘だったと一部の人たちの間では分かっていたようです。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
日本の「失われた20年」や「失われた10年」って当の日本人も信じて疑っていませんし、積極的に攻撃材料として利用している人もいます。
 
しかし、主に言われているのは海外だったんですかね？　フォーブスの記事ではこうありました。
 
■語られ始めた「日本の失われた20年はウソ」という真実
 
2013/8/29 7:00（2013年８月11日　Forbes.com）By Eamonn Fingleton, Contributor
 
現代史を振り返っても「日本経済は1990年代初頭に燃え尽きた」という説ほど疑いようのない「事実」として定着しているものは少ない。(中略)
 
日本の「失われた20年」というのは、単なる作り話どころではない。
 
英語メディアがこれまで広めてきた中でも、とびきり不合理で、あからさまなでっちあげの一つである。
 
私の話が信じられないのであれば、『インターナショナル・エコノミー』誌最新号に掲載されたウィリアム・Ｒ・クライン氏の記事を読んでいただきたい。
 
今年に入ってポール・クルーグマン米プリンストン大教授も同じような主張をしているが、一見低迷しているような日本経済は、それは経済的根拠とは無縁の、人口の変化に基づく幻影であるとクライン氏は指摘している。
 
○http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2700G_X20C13A8000000/
 
これは経済政策の失敗による「失われた20年」というのは嘘という主張でしょうか？　
 
政治家の言い訳に使ってほしくなく、むしろだからこそ以前とやり方を変える必要があるのですが、私も人口構造の変化が経済的低迷の主要因だと最近思ってきています。
 
ただ、「一見低迷しているような」だから、そもそも実は低迷していないって意見なのかも。続きを読んでみましょう。
 
「日本という錯覚：“失われた20年”説のまやかし」と題する記事で、クライン氏は1991年から2012年にかけて米国の労働人口が23％増加したのに対し、日本ではわずか0.6％しか増加しなかったことに言及している。
 
つまり労働者１人あたりで見ると、日本の生産量はかなり伸びたことになる。
 
日本の成長率は、現在経済的に成功している国の代表例とされるドイツより相当速い（日本の労働人口は約10年前に減少に転じたが、これは長年の政策の結果である。
 
中国と同じように日本も病的なまでに食糧安全保障を憂慮し、中国よりも早くから人口削減策を実施してきた。1948年の優生保護法制定がその始まりである。
 
そのうえ人口削減計画の補強策として、世界でもまれに見る厳しい移民制限を実施している）。
 
やはり「実は低迷していない」の主張っぽいですね。
 
クラインさんというのはリフレ派やインフレターゲット派が読むと卒倒しそうなことも言っているようです。
 
米ワシントンＤＣのピーターソン国際経済研究所のシニアフェローであるクライン氏は、重大な問題とされている日本のデフレも実は嘆くような話ではないとしている。
 
むしろその逆で、過去20年を振り返ると日本経済は物価が下落しているときのほうが、上昇しているときよりも好調だったというのだ。
 
そして米国の人々が、日本の穏やかなデフレと1930年代初頭に米国を悩ませた極めて破壊的なデフレとの間に多少なりとも共通点があると考えているのは、とんでもない誤解だと説く。
 
現実には、日本のデフレは1880年から1900年にかけて建国間もない米国で見られた「良いデフレ」と似ている。
 
「物価が下落しているときのほうが、上昇しているときよりも好調だった」は気になりますね。データが見たいです。
 
作者は加えて”貿易面では、米国の悲惨な状況を尻目に、日本がすばらしい成功を続けてきた”としています。あら、そんなこと知りませんでした。
 
1989年以降、主要先進国の中で経常黒字を拡大したのは日本とドイツだけだ。
 
対照的に、米国は言うに及ばず、英国、フランス、イタリアの赤字は近年とみに拡大している。この間、円が上昇してきたことを考えると、日本の貿易面の成功はなおさら驚異的といえる。
 
さらに企業の業績。
 
円が上昇しつづけたにもかかわらず、日本企業はほぼ例外なく収益を拡大し、雇用を維持してきた。
 
例えば日本の自動車産業はケタ外れの利益をあげてきた。トヨタ自動車は2011年度に2595億ドルの売上高があったが、これは1989年の841億ドルの３倍以上だ。(中略)日本の自動車産業のほかの企業も、同じようにますます力をつけている。
 
また、電力も目安になるそうです。
 
実体経済のデータは悲観主義者の言説と明白に矛盾するものであったことだろう。
 
例えば電力生産だ。世界銀行と国際通貨基金（ＩＭＦ）が、政府が経済成長率を操作していないか確かめるために使う指標である。
 
日本の人口１人あたりの電力生産は1990年代を通じて、米国の２倍のペースで伸び続けた。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
さらに付け加えるなら、日本は「失われた20年」で、対外純資産が8倍にもなり、国内資産も2倍になっているとのこと。（出典はこちら）
 
天皇やロスチャイルドが「日銀」を動かし、日本の政治をも動かしている以上、「円高」になろうが「円安」になろうが、彼らは決して損することなく、むしろボロ儲けできるということです。彼らには幾らでも自分たちが儲ける方法と手段を持っているということです。
 
ですから、「円安」によって経済が良くなるとか、「円高」によって経済が悪くなる、というのは全くのデタラメということです。
 
そんなものは一部のインチキ御用学者が言っていることであって、上層階級の人間にとってみれば、「円安」になろうと「円高」になろうと何の関係もないことなのです。
 
何せ、「円安」になれば、諸外国が「日銀」から沢山お金を借りてくれるし、日本のものを沢山買ってくれる。｢日銀」がドル建てで持っていた外国債の値打ちも高くなる。
 
逆に「円高」になれば、外国の国債を安く買うことができるし、外国のものを安く仕入れて、それを安く加工することができる……。
 
そういったカラクリをうまく使いこなせば、上の人間たちは痛くも痒くもない。
 
そもそも、天皇とロスチャイルドは、自分たちで何かを生産して稼いでいるわけではなく、あくまで株価や債券のみで稼いでいるだけなので、｢円安」も「円高」も自らの儲けの種にすることができます。
 
ただし、日本の主要な大企業がバタバタと倒産してしまうと、当然、天皇やロスチャイルドにもそれなりに影響が出てきてしまうので、なんとか主要な大企業だけは潰れないように政治を動かし、日銀を動かしながら、うまいことやってきたわけです。
 
ということで、「JAL123便撃墜」はアメリカ=ロックフェラーの主導ではなく、「天皇派」の主導の下で行われた、という可能性がますます濃厚になってきました。
 
「JAL123便墜落事故」はアメリカ人が日本人を殺すための計画ではなく、日本人が日本人を殺すための計画だった可能性が高いというわけです。
 
まあ、彼らにとって我々庶民はただの家畜（ゴイム）なのですから、同じ日本人であっても平気で幾らでも殺すことができるというわけですね。