RAPT | アメリカが朝鮮戦争を画策中。韓国に新型迎撃ミサイル配備を強制。
アメリカ 韓国 高々度ミサイル迎撃システム 戦争 
10966
post-template-default,single,single-post,postid-10966,single-format-standard,ajax_fade,page_not_loaded,,side_area_uncovered_from_content,qode-theme-ver-13.2,qode-theme-bridge,wpb-js-composer js-comp-ver-4.3.5,vc_responsive
 

アメリカが朝鮮戦争を画策中。韓国に新型迎撃ミサイル配備を強制。

アメリカが朝鮮戦争を画策中。韓国に新型迎撃ミサイル配備を強制。

North Korea 

カーティス・スカパロッティ在韓米軍司令官は3日、北朝鮮のミサイル脅威を未然に防ぐため、THAAD(戦域高高度防衛ミサイル)の在韓米軍への配備を要請したと公式に発言しました。
 
ここのところ、米軍関係者や韓国メディアは高高度ミサイル迎撃システムの韓国配備を検討する必要性や具体的方法などを相次いで提示しています。
 
日本でも同じように中国との間で戦争が起きるかも知れないと不安を煽りながら、自衛権容認に向けて議論が進められていますが、どうして二つの国が全く違う事情でもって同じように戦争の準備が着々と進められているのでしょうか。
 
私のように金融ユダヤ人の動きを調べていれば、彼らがいかに戦争を起こしたがっているか分かっていますので、これが当然の成り行きであることはすぐに分かるわけですが、金融ユダヤ人について何も知らない人たちは、一体どんな風にこの世の中の動きを見ているのでしょう。まあ、こんなこともあるのかな、と思うだけなのでしょうか。
 
過去に起きた朝鮮戦争も、結局は金融ユダヤ人の金儲けのために起こされた戦争でした。この世で起きる戦争の全てが金融ユダヤ人の利益のために、彼ら自身の手によって引き起こされたものであり、今でもまた彼らはこの地球で大きな戦争を起こして、戦争経済でボロ儲けしようと企んでいます。
 
本来の計画では、とっくの昔に第三次世界大戦が起き、彼らの懐に大量のお金が流れ込んでいたはずなのですが、中東において幾つも戦争の火種を作りながら大きな戦争に発展させることができず、またこの極東においても様々な火種を作りながら、やはり同じように未だに戦争を引き起こせずにいます。
 
そのため、彼らは焦りに焦って、この極東の各国においてさらに続けて戦争の機運を高めようとしています。先日の拉致被害者に関する日朝合意も、全ては金融ユダヤ人の画策によるものだったわけですが、韓国メディアはこの件について以下のような報道をしています。
 
(以下、朝鮮日報より転載)
 
韓国高官「日本が北を支援すれば米国が黙っていない」
 
先月29日、北朝鮮と日本が日本人拉致被害者問題の再調査と、日本が独自に行っている対北朝鮮制裁の一部解除に合意したことについて、韓国政府のある高官は2日「日本が北朝鮮に意味のある食糧援助を行うようになれば、米国が黙っているはずがない」と述べた。
 
この当局者は記者らに対し「(北東アジアにおいて)友人のいない国同士が手をつなごうとしているわけだが、われわれが劣等感を持ってこのことを見詰める必要はない。しかし(北朝鮮の核問題に)一息つく口実を与えたという点で、前向きに評価をすることはできない」と指摘した上で、上記のように述べた。この当局者は「(国際社会による北朝鮮への支援は)全て行き詰まっているが、(北朝鮮が)この状況を打開して自分たちの思い通りに周囲の状況を変えるには、やはりまずは日本から突破することが必要なのだろう」「ある意味、安倍首相も何かあれば一気に投入するところがあるようで、これは良く言えば器が大きい性格だし、金正恩(キム・ジョンウン)第1書記も同じように器が大きいところがある」などとも述べ「(今回の再調査は)これまで以上に範囲が広く、また日本が北朝鮮の調査過程にさまざまな面で介入することも予想されている」「(拉致被害者の中の)誰かが生きて現れなければ解決には至らないが、最終的にどのように解決させるかは予想もつかない」などとも語った。
 
中国の習近平・国家主席が韓国を訪問する前に、中国と北朝鮮の首脳会談が実現する可能性については「絶対にないとは言い切れない。今の状況では韓国を先に訪問するだろうが、人間のやることは分からない」との見方を示した。さらに「中国は北朝鮮が複数の国と会談を行い、開放することは良いことと考えるだろう」「朴槿恵(パク・クンヘ)大統領が習主席と会談するときには(朝・日の合意についても)話題に上るはずだ」などとも予想した。
 
(転載ここまで)
 
金融ユダヤ人はこのような報道をさせて、韓国人の不安を煽りながら戦争の準備をさせているわけです。韓国もまたIMF(=アメリカ)の支配下にあるため、メディアでの報道も完全に統制されています。韓国メディアも、アメリカに言われたことだけをそのまま報道する傀儡メディアに成り下がっているのです。
 
かつての私たちは、北朝鮮のテレビのアナウンサーがとんでもないプロパガンダ報道をしているのを見て笑い飛ばしていたものですが、今やこの日本も韓国も、北朝鮮と同じプロパガンダ大国に成り下がってしまいました。
 
はっきりと言います。日本人も韓国人も中国人も北朝鮮人も、誰も戦争を起こしたいとは思っていません。当然です。誰も戦争で死にたくないし、家族や友人、恋人を失いたくはないのです。戦争を起こしたいと思っているのは、アメリカにいる金融ユダヤ人たちです。戦争を起こしても何の被害も受けず、逆に大儲けをする人たちだけがそれを望んでいるのです。
 
 
【関連記事】
 
公明党が集団的自衛権グレーゾーン2事例を容認。やはり連立離党はポーズのみ。
 
北朝鮮、拉致全面調査を約束。ユダヤ金融資本が安倍支持率の増大計画を推進。
 
安倍首相、NATO演説で中国牽制。アメリカに媚びを売るため、極東戦争の勃発を狙う。
 
シリア内戦の死者は15万人超。我々は戦争の恐ろしさをもっと知るべきだ。
 
イラク戦争で死んだ自衛隊員35名。帰国後も25名が自殺。この件についてマスコミはさして報道せず。
 

No Comments

Post A Comment