人工地震「3.11」を起こした真の目的は「秦氏=ロスチャイルド」による福島遷都のための土地の巻き上げでした。

 
このブログでは、2011年に起きた東日本大震災、いわゆる「3.11」の真相が何であったのか、独自の観点から究明をつづけてきましたが、ついに本日、「3.11」に関するほとんど全ての謎を解明するに至りました。
 
一応、これまでの調査によって、「3.11」人工地震を起こした犯人が、天皇家を中心とした「島津家」「毛利家」であるということは分かっていました。詳しくは以下のリンクを御覧ください。
 
○人工地震3.11を引き起こした真犯人は、国常立尊とスサノオを神と崇める「出雲族」だった可能性大。
 
○日本の歴代首相も天皇もみんな古代ケルトの悪魔教「ドルイド教」の僧侶の末裔です。
 
しかし、この記事を書いた時点では、彼らが何の目的で「3.11」を起こしたのかまでは解明できていませんでした。
 
しかし、ここ数日の調査に結果、彼らのその目的がはっきりと解明できるようになりました。
 
タイトルにも書きましたが、その目的とはズバリ「福島の土地」です。
 
「島津家」「毛利家」は、何よりも「福島の土地」を喉から手が出るほど欲しがっていたのです。
 
なぜなら、彼らはかねてから「福島」に日本の首都を移そうという計画を立てていたからです。
 
しかし、その土地を強制的に人々から取り上げて、「福島」のあちこちに巨大なビルを建てるわけにもいかない。
 
戦国時代でもあるまいし、そんな「太閤検地」まがいのことをすれば、国民から轟々たる非難を浴びせられることは間違いないからです。
 
そこで、彼らが思いついたのが、「福島」に人工的な大地震を起こし、人々を強制的に「福島」から立ち退かせることでした。
 
その上、福島第一原発に事故が発生したということにしておけば、生き残った住民たちも、放射能を恐れてよその土地に逃げていきます。
 
実際、「3.11」が起きた直後、福島の住民たちは次から次へと他の地域、特に西日本地域へと移住していきました。
 
政府がいくら「福島は安全だ。福島に帰還してください」と言っても、彼らは誰もその言葉を信用しようとしなかったのです。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○政府の福島帰還政策に効果無し！？原発事故避難者、移住傾向が強まる！移住者が2倍近くに増加！
 
では、いつから彼らは「福島」に首都を移転しようと計画しはじめたのか。
 
一応、首都移転に関する議論が過熱しはじめたのは、「関東大震災」が起きた後のことのようです。詳しくは以下のリンクを御覧ください。
 
○東京遷都の経緯及びその後の首都機能移転論等
 
で、首都移転の話題がこうして取り沙汰されるようになると、当然、どこに遷都するのかが大きな問題となりました。
 
で、国会であれこれと議論を続けていくうちに、最終的に「福島（那須）」が最有力候補となっていったのです。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
■那須地域のどのようなところが移転先に適しているのですか?
 
国会等移転審議会では、移転先候補地の答申を行うにあたって、16の評価項目を設け点数をつけました。そして、各項目の重要度を加味した上で総合点を算出しました。
 
栃木・福島地域（那須・阿武隈地域）は最高点を獲得し、移転先地に最もふさわしい地域であるとの評価を得ました。
 

 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
これは1999年に書かれた記事です。このときから既に「福島」は首都の移転先として最有力候補とされていたのです。
 
しかし、それから十年ほど後、「3.11」が起きたがために、「福島」は壊滅的な状態になりました。
 
ですから、普通に考えれば、「福島」への遷都計画は立ち消えになってもよさそうなものです。
 
ところが、現実はその逆でした。むしろ、「3.11」を機に「福島」に遷都しようという動きが加速しはじめたのです。
 
以下は、「3.11」が起きた直後、2011年3月の月末の記事です。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
管首相は四月一日、抜本的な震災復興策として「福島遷都」を決断したことを発表、実現に向け野党に協力を求めたいと語った。
 
移転先は避難指示が出された福島第一原子力発電所を中心とする半径３０キロ圏内。
 
移転対象としては国会、議員会館、各省庁の主要機関の他、東日本電力公社（国有化した旧東京電力）の本社も含まれる。
 
移転後の土地、建物、他資産を売却して復興予算の一部に当てるとともに、避難民から土地を買い上げることにより避難民個々の生活再建資金とする。
 
また、新たなる首都インフラの構築により経済を活性化するとともに復興の象徴とし、さらには日本製原発の安全性と災害に対する対応能力を世界にアピールしたい考えだ。
 
残留放射能の影響については「舗装やビルの建設により、ほぼ全面をコンクリートで遮蔽できる。
 
また千年に一度の災害なのだから今後千年は大丈夫。
 
がんの発生率が上がるとの懸念があるが、個々の事象が今回の原発事故と関係することは証明できないので健康上問題はない。
 
国会議員が放射線を浴びることで、良い政策を思いつくように突然変異するのではないかと期待している。」と答えた。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
どうして福島原発の事故が起きた直後に、「福島」に遷都しようという話が首相の口から出てきたのでしょうか。
 
しかも彼は、「放射能」の心配はないし、健康上の問題も全くないと断言しています。
 
なぜこんなことを事故直後から言い切れるのでしょうか。
 
しかも、マスコミは首相のこの発言をほとんど取り上げることはしませんでした。
 
もちろん、一部では取り上げられたのかも知れませんし、だからこそこんな記事がネット上に残っているのでしょうが、それでも、こんな話があったことを知らない日本人が大半だと思います。
 
しかも、「福島」への遷都計画は、その後も水面下でどんどん加速度を増してきているようです。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
以下、東京都にお住まいの占部聰長氏よりいただいた東日本大震災の被災地であり、福島第一原発事故で深刻な被害を受けた福島の復興、そして日本の再興のための提言を紹介いたします。
 
■原則１
福島原発を中心に70～100km圏内、または福島県全体を「首都特別区」にする。首都を東京から福島に遷都。首都名は「平成京」とする。
 
１千年に１度の震災である。したがって千年に一度の大改革をしても良い。
 
この不幸を大吉に転じるためには「遷都」である。
 
新首都は福島県全体、または「福島原発を中心に70-100km圏内を首都特別区」とする。
 
首都名は「平成京」とする。これは「平城京」「平安京」に合わせたものである。１千年後の歴史の試験で覚えやすいだろう｡
 
10～15年で完全に移転。遷都の議論は過去に何度もあったが、その動機が「東京過密」という理由からだけなので、実現の流れにならなかった。
 
今回の１千年に１度の不幸を大吉にするチャンスである。そもそも首都が既存の大都市に存在する必要はない。
 
「政治機構」は「経済都市」にある必要はなく、原野から出発したほうが、理想の首都を形成できる。
 
今後に必ず来ると言われている「関東大震災」で東京が壊滅してからでは遅い。今から準備しておくべきである。今後１千年間、福島に大地震は来ない。
 
国会が原発の傍にあっても問題ない。米国スリーマイル島原発はワシントンから150キロのところにある。
 
または先日の「米国東部地震」で自動停止したバージニア州のノースアンナ原発はワシントン南西100kmのところにある。ハリケーンで自動停止したメリーランドのCalvert Cliffs原発はワシントンから50kmのところにある。
 
過去の歴史の「遷都」の理由は、既存の政治勢力からの離脱と飛躍であった。そして成功している。
 
「平城京から平安京へ」、首都移転ではないが「平安京から鎌倉幕府」「平安京から江戸幕府」などで成功している。
 
鎌倉、江戸は発足した時は何もない状態から出発し、開発により「原野」の状態から遷都により経済発展し、首都の価格を上げたのである。
 
日本人は目標を決めると一丸となって働き、成功させるのである。
 
首都は日本(本州)の中心にあるべきという考えがあるが、取り立てて根拠はない。
 
岩手(奥州の藤原３代)でも良いが、東京との関係で考えれば何もない福島が最適である。今回、福島原発という、文字通り「核」になるものができたのである。
 
a.　各国大使館用地は福島原発から20～30km圏内に提供する。原発の安全証明。江戸時代、大名妻子を江戸に人質として取ったのと同じである。
 
b.　「100メータ道路」を作る。
 
c. 　「エコ・タウン」の首都とする。「太陽光発電」の利用を義務化。
 
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また、こんな記事も見付かりました。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
今回は、風呂敷を広げたつもりで書く。
 
以前に、｢福島をブラジリアに!｣、という記事を書いた。それは、遷都について少しだけ述べたものである。
 
今のままでは、福島の復興は画に描いた餅だ、と。繁栄が欲しければ、エネルギーの転換は必須である、と。
 
現状追従では、見せ掛けの復興は来るかもしれないが、いびつ過ぎて福島県人の希望は叶えられない、と。
 
震災前の福島に戻ることはない。当然、ふるさとを追われた県民は国家による棄民も同然なのだ。
 
棄民は覚悟しなければならない。東電に奪われたもの、国家に奪われたものは取り戻せない、ということを。
 
わたしの考える遷都は、政治の遷都である。永田町や霞ヶ関の移転である。国会議員や官僚を福島に移住させるのである。
 
震災復興のために税金を使うのであれば、思い切りが必要だ。
 
福島を農業・漁業・観光だけで考えるのではなく、新生日本の要に据えるのである。
 
未来の視点から、日本のグランドデザインを描くのである。福島を政治の中心に据えて、これからの日本を見つめなおすのだ。そうすれば、原発に対しても視点が変わるだろう。
 
福島への遷都が決定しても、なお原発維持の路線で行くというならば、それを否定はしない。
 
国会議員も官僚も東京住まいの家族を持っている者は、すべて福島へ移住してもらう。つまり、福島に居住して福島の礎になってほしい。
 
いずれ、国会議員や官僚が自らの足元に目を向けて、エネルギーの転換に着手するだろう。
 
そのためにも、彼らの福島への移住は必要である。彼らに自負があれば、必ず福島を政治の中心として繁栄させるであろう。
 
そして、政治の中心として福島が繁栄できれば、日本が新しい領域に入ったも同然なのだ。そのためにも、3.11の転換が必要なのである。
 
復興の掛け声と税金の無駄遣いだけでは福島に希望の火は灯らないし、日本の再建もままならない。
 
今やらなければならないのは、円安でもTPPでもない。やらなければならないのは、遷都である。それしか、日本再建の道はない。
 
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あと、こんな記事も。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
どのみち、東北地方の復興には莫大なカネが要るのだから、原発事故の収束を待って、東北地方に遷都した方が費用対効果が上がる。
 
勿論、大理石造りの国会議事堂など時代錯誤も甚だしく、テントで充分だし、赤絨毯も要らない。
 
他の官庁も機能だけを重視した建屋で、豪華なロビーなど必要ない。
 
但し、皇居だけは外国からの賓客を迎えるのに恥ずかしくない配慮が必要だろう。
 
日本の歴史上、遷都は頻繁に行われており、現在の｢東京時代｣は既に奈良時代の倍近い期間に及び、その奈良時代ですら、何度も遷都が行われている。
 
今後、首都圏を中心に震度6強～7の地震が襲えば、東日本大震災を上回る人的経済的被害も起こり得る。
 
建築技術が発達した現在、日本の何処に遷都しようとも、その新首都は現首都より遙かに地震に強い筈であり、加えて、旧首都圏には空地が増えることにより、地震の際の避難も容易になる。
 
そして、本社が新首都に移転した後のビルなどはテナント料が下がり、起業し易い環境が生れる。
 
そうなれば、アメリカのワシントンとニューヨークのように、日本も政治の中心と経済の中心が共存すようになるだろう。
 
また、遷都により公共交通機関の整備が進めば、現在のような｢クルマがなくては生活できない｣東北地方の暮らしも一変し、子供や老人や身障者も暮らし易く、且つ省エネと環境保護が進む地域になるだろう。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
ネットを調べてみると、このように「福島」への遷都を主張する記事がやたらと多いことに気付きます。
 
この世の多くの人たちが、「福島」の放射能汚染を危惧しているのかと思いきや、現実はそうではなかったということです。
 
はっきり言って、この人たちはどうして「福島」が安全であると口を揃えて断言できるのでしょうか。
 
もしや、彼らは「福島」が放射能汚染されていないという確たる証拠を握っているのでしょうか。
 
でなければ、怖くて誰も「福島」に首都機能を移転しようなどとは言えないと思うのですが……。
 
しかも、この遷都を実現しようとしているかのように、日本政府は「被災地の復興」という名目の下、「福島」の土地を次から次へと買い上げています。
 
もっとも、「福島」は震災によって死亡した人が大勢いるので、多くの土地が「所有者不明」となったり、「未相続(相続未処理)」となったりしています。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○所有者不明、未相続(相続未処理)の土地にどう対応するか
 
そのため、所有者が誰なのか分からない土地が「福島」にはゴロゴロしています。
 
そして、政府は「これではいつまで経っても復興が進まない」と言って、これらの土地を勝手に測量したり、再利用できるように、特例の措置を出したようです。詳しくは以下のリンクを御覧ください。
 
○被災地の土地の境界や 権利関係の明確化への取組について
 
こうして政府は、所有権の明確でない「福島」の土地を、ただ同然で手に入れられるようになったわけです。
 
しかし、考えてもみてください。
 
もし今後、本当に「福島」が日本の首都になるならば、これら土地の値段はいずれ東京のように暴騰することでしょう。
 
タダ同然の土地が、巨万の富へと変化するわけです。
 
そして、もし政府がこれらの土地を、まだ土地が値上がりしないうちに（何らかの名目をつけて）企業や個人に売り払ったりしたら、その企業や個人は数十年後には大金持ちになれるはずです。
 
ただでさえ、「民営化」が好きな日本政府のことですから、そういうことを勝手にやりかねません。
 
つまり、「3.11」を人為的に起こすことによって、「福島」の住人を強制的に立ち退かせ、「福島」に首都を移転し、「福島」の土地で大儲けしようとしたと考えられるわけです。
 
よくよく考えてみると、「3.11」が起きてない状態で、「福島」に首都を移転しようとしたら、これはかなり大変な作業になります。
 
住人たちに支払う立ち退き料もかなりの金額になりますし、中には立ち退きを命じられても、頑として拒絶する人も出てくることでしょう。
 
それは困るということで、「島津家」「毛利家」の連中はわざと「福島」に人工地震を起こし、「福島」の住人を大量殺戮することにしたのではないでしょうか。
 
では、私がどうしてこんなことを考えるようになったのか。その根拠となった動画が以下になります。
 

 
この動画の「17:52」あたりから、「聖徳太子」は実は予言者だった、といういかにもインチキ臭い内容が始まります。
 
「聖徳太子」は「未然紀」という書物を書き残していて、この書物には未来のことが予言されていた……。
 
で、「応任の乱」「本能寺の変」「太平洋戦争」などを予言して、実際に的中させていた……。
 
しかし、この動画を見ればお分かりの通り、どの予言もかなりこじつけがましいものばかりで、こんな話はほとんど誰にも信じられないのではないでしょうか。少なくとも私は信じられませんでした。
 
そして、そんなインチキ臭い話がしばらく続いた後、2020年に日本の首都が東北に移転することを「聖徳太子」が予言していた、という話が始まります。
 
で、アナウンサーがそこですかさず「福島」への遷都は前々から国会で審議されていた、とまことしやかに語りはじめます。これについては、先程も書きましたので、割愛します。
 
しかし、問題は「聖徳太子」のこの予言が、本当に的中するかどうかです。
 
はっきりと言いますが、この予言はかなりの高い確率で的中するに違いありません。
 
しかし、それは的中するわけではなく、誰かが的中させるのです。
 
イルミナティの連中は、これまで何度も未来に起きることを予言し、自分たちの手でその予言を実現させてきたからです。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○アルバート・パイクが予言した第三次世界大戦について。
 
ですから、もし仮に「聖徳太子」の予言が的中したとしても、それは的中したわけではなく、誰かが的中させただけと考えるべきです。
 
で、「聖徳太子」といえば「秦河勝」。つまり「秦氏」の一人です。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○青いバラを作ったサントリーは出雲族。彼らは｢秦氏=ロスチャイルド｣の作った｢君が代｣を忌み嫌っているようです。
 
○｢聖徳太子｣も｢平清盛｣もゾロアスター教徒であり、ロスチャイルドの先祖です。
 
ですから、「聖徳太子」の予言を現実させようとしているのは、間違いなく「秦氏」の末裔だと言えるでしょう。
 
実際、「秦氏=ロスチャイルド」の末裔とおぼしき人物が、「福島」の復興のために、政府から大きな工事を受注していることが分かっています。それも法外な値段で。
 
○日本国民から集めた血税をポケットマネーのように自由に使い回す「数土文夫(すどふみお)」という怪しげな人物。
 
さらに言うなら、現在の日本は、「秦氏」の末裔「島津家」が支配権を握っているわけですが、彼らが日本を支配するようになったきっかけが明治維新でしたね。
 
○日本の歴代首相も天皇もみんな古代ケルトの悪魔教「ドルイド教」の僧侶の末裔です。
 
○鹿児島（薩摩）と山口（長州）と高知（土佐）はドルイド教で結ばれた「太陽派」であり、「月派」を倒すために明治維新を起こしました。
 
で、この明治維新のとき、「島津家」に最後までとことん抵抗したのが、「福島（会津藩）」の人たちでした。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
あのとき（註:明治維新のとき）、日本人の多くは薩摩（さつま）（鹿児島県）や長州（ちょうしゅう）（山口県）の肩をもった。
 
日本人は長いものにはまかれろという風潮が蔓延（まんえん）し、会津は孤立した。
 
いまは見捨てられても、いつかは会津の気持ちを日本人が理解してくれる、そういう思いで、会津藩兵は戦場に向かい、白虎隊（びゃっこたい）の少年たちも自刃して果てた。
 
会津の人々は、長いあいだ朝敵の汚名に耐え、一世紀以上にわたり、その怨念（おんねん）を胸に秘めてきた。
 
若松を追われ、青森の下北（しもきた）半島や北海道に移住させられた人々の末裔（まつえい）には、とくにその思いが強かった。
 
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では、なぜ「会津藩」だけがこのように「薩長同盟」に最後まで激しく抵抗したのか。
 
恐らく「薩長同盟」を結んだ「島津家（薩摩藩）」と「毛利家（長州藩）」が、「会津藩」を乗っ取ろうとしたからでしょう。
 
で、実際に「島津家」と「毛利家」は、「会津藩」に住む人たちを「福島」から追い出してしまったわけです。
 
しかし、それでもまだ「福島」には数多くの邪魔者が残っていたので、「3.11」によって追い払うことにした……。
 
かねてから、橋下徹が「大阪都構想」を打ち上げ、いかにも大阪に遷都させようという動きを見せていましたが、そんな彼の計画はことごとく失敗。
 
もしかしたら、それもこれもすべては「島津家」と「毛利家」による徹底抗戦によるものだったのかも知れません。
 
実際、前々から大阪（関西）に遷都しようという動きはありましたが、それと同時に、それに抵抗する動きもずっとありました。例えば、以下の記事をご覧ください。
 
○悪魔崇拝者が悲願とする京都を中心としたＮＷＯ計画は、ロックフェラーの妨害工作により頓挫してきました。
 
この記事には、石原慎太郎がロックフェラーから巨額の賄賂をもらい、大阪への遷都を妨害しようとしたと書かれています。
 
かの有名陰謀論者・ベンジャミン・フルフォードが言ったことを、私がそのまま真に受けて書いてしまったわけです。
 
しかし、これまたペンジャミン・フルフォードは我々に嘘をついていたようです。
 
大阪への遷都を妨害しようとしたのは、ロックフェラーではなく、ロスチャイルドでした。
 
それも、西洋人のロスチャイルドではなく、日本人のロスチャイルド、すなわち「秦氏=島津家」だったのです。彼らには既に「福島」に遷都する計画があったからです。
 
いえ、もしかしたら大阪に遷都しようという話自体、我々庶民を撹乱させるためのエセ情報だったのかもしれません。
 
関西に遷都しようとしているかのように見せかけておいて、実は「福島」に遷都しようとしていること、そのために人工地震を引き起こしたということを、我々国民に気付かれないよう情報操作していたのではないでしょうか。
 
だとしたら、我々はまたしても彼らにまんまと一杯食わされていたわけです。
 
しかし、今日のこの記事で、彼らの企みはすべて白日の下に晒されたも同然です。
 
この情報がこの世に広まれば、彼らの悪事は多くの国民の知るところとなるでしょう。
 
もちろんイルミナティの連中は、私のこの記事に対してあれこれとイチャモンを付け、とんでもないデタラメ情報だと言いふらすことでしょう。
 
しかし、いくらそんなことをしても無駄です。
 
私の過去の記事を全てきちんと読めば、今日ここに書いたことが全て真実であることを誰もが気付くはずだからです。
 
しかし、それに気付かず、あるいは気付かないふりをして、あれこれとイチャモンをつけてくる人は、間違いなく工作員でしょうね（笑）。
 
あらかじめそう断言しておきます。