何から何まで奇妙な原発利権。日本の原発は｢天皇派｣と｢教皇派｣の核軍拡競争のために建造されました。

 
昨日は「大成建設」などの大手ゼネコンが、イルミナティの手先となって「国際ハイウェイ」なるものを作り、世界統一政府を樹立しようと画策しているというお話をしました。
 
○世界を一つにつなぐ｢国際ハイウェイ構想」とは。世界統一政府はもう既に現実となりつつあります。
 
で、昨日の記事に少しだけ補足を付け加えておくと、この「国際ハイウェイ構想」は明らかに日本を世界の中心にしようという理念の下に構想されたものです。以下のサイトを見ていただくと、それがよく理解できます。
 
○日韓トンネル構想と世界平和実現へのビジョン ｜ 日韓トンネルプロジェクトを推進する国際ハイウェイ財団
 
で、この構想を最初に提唱したのが、昨日もお話しましたように「統一教会｣の教祖・文鮮明なのですが、皆さんもご存知の通り、この文鮮明は「韓国人」です。
 
で、「韓国」というのはどうも「出雲族」と縁が深い。（詳しくは以下のリンクを御覧下さい。）
 
○人間の血液型を無理やり四種類に分けたのは、我々人類を｢大和族｣と｢出雲族｣と｢月派｣に分類するためでした。
 
しかも、「出雲族」とおぼしき安倍晋三も、統一教とはかなり縁が深い。これはネット上ではほぼ定説となっていますね。
 
なので、この「国際ハイウェイ構想」を最初に言い出したのは「出雲族」ではないかと考えられますし、「大和族」としては自分が主導権を握ることができず、悔しくてたまらない。
 
そのため、文鮮明がこの構想を提唱してから三十年近くもの間、「日韓トンネル」の工事に着工できなかったのかも知れません。
 
また、さらに面白いことに、文鮮明が「国際ハイウェイ構想」を提唱した「科学の統一に関する国際会議」（ICUS）には、なぜか「日本山岳協会会長」である「西堀栄三郎」という人物が参加していたとのこと。
 
一体、なぜそんな会議に「日本山岳協会」が参加していたのでしょうか。
 
もしやこの「日本山岳協会」も「統一教」の配下にあって、彼らは「山岳」を研究するとの名目で、日本各地のピラミッドの調査でもしているのではないでしょうか。
 
何せ、日本にある山の多くは、有史以前に人工的に作られたピラミッドである可能性が高いということが分かっているからです。
 
○日本が世界最古の悪魔崇拝の聖地であるという幾つもの証拠。
 
○香川県は｢うどん県｣ならぬ｢ピラミッド大国｣でした。あなたの住む町にもピラミッドは存在するかも知れません。
 
ちなみに、「日本山岳協会」のホームページは以下になります。
 
○JMA 公益社団法人 日本山岳協会
 
このホームページで宝くじ「TOTO」の宣伝をしているところを見ると、彼らもやはり「出雲族」である可能性が高いですね。
 
宝くじ振興会というのは「出雲族」とかなり関係が深いことが分かっているからです。これについてはまたいずれ記事にしようと思っています。
 
ちなみに、「日本山岳協会」のロゴマークは以下になります。
 

 
やっぱり「ホルスの目」に見えて仕方がないですね。さらに補足するなら、日本には「日本山岳ガイド協会」というものもあって、こちらのロゴマークはもっと露骨にフリーメーソンです。
 

 
いずれにせよ、「イルミナティ」はこうして世界中を鉄道でつなげようとしています。
 
そして、当然、その工事には世界中のゼネコンが着手することになります。
 
ということは、ゼネコン業界はそれだけ「イルミナティ」と密接な関係を持っていなければならないということですね。
 
だからこそ、彼らゼネコンは日本全国に「原発」という危険きわまりないものを作ってきたわけでしょう。というか、無理やり作らされてきたわけです。
 
そして、もちろん彼らは「原発」が単に「発電」のために作られたものではなく、「核兵器開発」のために作られたことも知っているはずです。
 
○日本が世界一のプルトニウム保有国（45トン・核爆弾5000発分）であり、核兵器開発国であるという現実。
 
○｢核兵器｣と｢原発｣と｢プルトニウム｣と｢高速増殖炉もんじゅ｣と｢北朝鮮｣と｢拉致被害者家族｣の怪しげな関係について。
 
○日本が｢核兵器｣製造国であるという紛れもない現実。｢核兵器｣が開発・製造されている幾つもの国内施設について。
 
○JAL123便の墜落現場の地下に世界最大級の発電所が作られているという現実。まさに悪魔崇拝と核兵器開発の拠点でしょう。
 
しかし、この事実を国民に知られてはマズイ。そのため、彼らはきっと莫大な「口止め料」を工事関係者に配りまくってきたし、今でも配っているに違いありません。
 
しかし、それはゼネコンばかりではなく、電力会社とて同じでしょう。彼らもやはり「核兵器開発」を国民に知らせないために、法外な口止め料をありとあらゆる人たちに配ってきたに違いありません。
 
しかし、果たして電力会社はどこからそれだけのお金を入手してきたのか。
 
もちろん、国からです。そして、そのやり方が実に汚い。
 
やや長い動画になりますが、以下の動画を見れば、そのカラクリがほとんどお分かりいただけます。テレビ番組にしては珍しく、かなり核心を突いたことを言っています。
 

 
普通の日本国民がこの動画を見たとしても、「一体なんでこんなことになっているのだ」と首を傾げるばかりでしょう。
 
しかし、このブログの読者の皆さんは、原発が「核兵器開発」のために作られたことを分かっていますから、全く首をひねる必要がありません。
 
むしろ、これだからこの国は「核兵器開発」ができるのだと得心したのではないでしょうか。
 
簡単に上の動画の内容を説明しますと、先ずこの日本の政府は「電力会社」に沢山の「原発」を作らせるために、「火力発電」よりも「原子力発電」の方がたくさんの利益が電力会社に入る仕組みをつくりました。
 
それが「総括原価方式」と言われるものです。
 
「総括原価方式」と言われても、全く意味が分かりませんよね。
 
悪魔どもはこうやっていつもわざと小難しい言葉を使って、その意味が分からないように我々国民を煙に巻くわけです。これは「竹中平蔵」もよく使っていた手ですね。
 
○〈TALK RADIO〉竹中平蔵による国家的犯罪。史上空前の売国政策。
 
「総括原価方式」というのは、簡単に言うと、電力会社がもっている「資産の3%」は利益を確保してもいいという考え方で、「電力会社の資産の3%分」を国民から電気料金として徴収できるという仕組みです。
 
ですから、電気料金が値上がりするのは、それだけ電力会社の持つ資産が増えたよ、ということを意味しているわけですね。
 
で、「火力発電所」よりも「原子力発電所」の方が発電コストが安いといって、この国の政府は「火力よりも原発の方がお得です」と我々国民に説明してきたわけですが、これは真っ赤な嘘でした。
 
確かに発電にかかるコストは「火力発電」よりも「原子力発電」の方が安いです。
 
しかし、「原子力発電」の方が建設費が高い。そうすると、電力会社はより高い資産を持っていることになります。
 
で、電力会社はその資産の3%を我々から電気料金として徴収することができるわけですから、彼らは「火力発電」をしていたときよりも、より多くの利益を得られるということになります。
 
こうなってくると、いくら「原発」が危険だとはいえ、電力会社は「原発」をどんどん導入したくなりますよね。
 
このようにして日本政府は、電力会社に沢山の「原発」を作らせてきたわけです。本当に汚いですね。
 
さらに、電力会社の資産の中には、当然、「核燃料」も含まれているのですが、実はなんと「使用済み核燃料」までもその資産の中に含まれているとのこと。
 
「使用済み燃料」も再利用できるので、資産になるという話のようです。
 
ということは「原発」でどんどん発電して、「使用済み核燃料」を増やしていけば、その分、電力会社はさらに高い電気料金を私たち国民から徴収できるということになります。
 
そうすると、電力会社はもっと「原発」を使って発電しようと考えますよね。
 
そうすると、「使用済み核燃料」がさらに増えることになるので、我々の電気料金はさらに高くなり、この国はさらに沢山の「核兵器」を作ることができるようになります。
 
要するに、我々国民は「電気料金」という名目で、知らず知らずのうちに「核兵器開発」の費用を負担させられているというわけです。
 
本当にあり得ないことです。悪魔でなければ、こんなカラクリを考え出すことはできません。
 
では、こんなカラクリを誰が最初に考え出したのかというと、どうやらアメリカのようです。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
フクシマの地下で密かに核兵器、或いは核弾頭原料が製造されているとの情報がＷＥＢ上でも流れていますが、ある情報筋によると、福島原発の使用済み核燃料は、現地で再処理（プルトニウム濃縮）され、輸出されていたそうです。
 
主な輸出先はアメリカ。
 
その他ソ連や世界各国も直接なり間接なり顧客にはいたようです。
 
アメリカはそれを何に利用していたのか？
 
核弾頭は時間と共に自然劣化が進むため、劣化した核弾頭を新品に取り替える為に大量のプルトニウムが必要となります。
 
現在アメリカには９４００発の核弾頭（内 戦略核弾頭 ２１２６発）があり、１９６７年には３万発以上保有されていました。フクシマの稼働した１９７０年代から８０年代にかけては、２万５千発前後で推移しています。
 
この大量の核弾頭の品質保持の為に常時核物質を新鮮なものに取り替えてやらなければならない、つまり核弾頭は生鮮品なのです。廃品は「 劣化ウラン弾 」として、湾岸戦争・ボスニアヘルツゴビナ・９１１ＷＴＣビル爆破・アフガニスタン・イラク戦争等で消費されました。
 
大量の需要はどうやらアメリカの原発だけでは賄うことが出来ず、その供給源を日本に求め、若狭や福島の原発銀座の建設（１９７０年代に稼働）へと繋がったようです。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
このように日本で原発が作られるようになったのは、全てはアメリカの「核開発」のためだったわけです。
 
で、最初にそのアメリカの「核開発に手を貸した日本人が「正力松太郎」と「中曽根康弘」。
 
出ました。「JAL123便撃墜」の首謀者である「中曽根康弘」です。この人、本当に悪いことばかりしていますね。（詳しくはこちら）
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
２億３５００万円。日本で初めて計上された原子炉築造予算の金額です。
 
■ウラン２３５
 
１９５４年３月３日、中曽根康弘衆院議員（後の首相）らが中心となり、当時の保守３党（自由党、改進党、日本自由党）が突如、５４年度政府予算案の修正案を衆院予算委員会に上程。翌４日には衆院通過を強行しました。
 
ビキニ水爆実験で第五福竜丸が｢死の灰｣を浴びた直後で、被ばくの事実が暴露される約２週間前でした。
 
２億３５００万円という数字にどういう根拠があったのか。中曽根氏は、著書で「（核燃料となる）ウラン２３５の二三五ですよ（笑い）」（『天地有情　五十年の戦後政治を語る』１９９６年）と述べています。
 
当時、日本では原子力の研究体制さえなかった時代。日本初の原子力予算が何の根拠もなかったことを示しています。
 
こうした暴挙に、マスメディアや学界からは「札束で学者の頬をひっぱたくものだ」という批判が噴出しました。
 
なぜ中曽根氏が推進の先頭に立ったのか。そのカギは、前年に開かれたハーバード大学の「夏季国際問題セミナー」にありました。
 
中曽根氏（当時、改進党）は、「マッカーサー司令部のＣＩＣ（対敵国諜報部隊）に所属して、国会や各党に出入りして情報活動をしていた」（前出の著書）人物からもちかけられて、このセミナーに参加します。
 
セミナーを統括していたのは後の大統領補佐官・キッシンジャー氏。中曽根氏はセミナー後、米国の原子力施設を見学するなどし、原子力研究に慎重な日本の学界の状況を「政治の力で打破する」（同）と決意したといいます。
 
■世論誘導図る
 
米原子力戦略に従い、日本への原発導入に積極的に動いたのは、中曽根氏だけではありません。その一人が､当時､読売新聞社主で日本テレビ社長だった正力松太郎氏（後に政府の原子力委員会初代委員長)です｡
 
第五福竜丸事件を契機に原水爆禁止の世論と運動が全国に燃え広がる中、“総理大臣への野望”を抱いていた正力氏は、政治的求心力を得るため原子力に着目。新聞とテレビをフルに使って「原子力の平和利用」キャンペーンに打って出ます。
 
正力氏は５５年５月、米国から、世界初の原子力潜水艦ノーチラス号を製造したジェネラル・ダイナミックス社のホプキンス会長らを「原子力平和利用使節団」として招聘。
 
同年１１月から「引き続き巨費を投じて米国務省と協同で原子力平和利用大博覧会を全国で開催」し、「それを読売新聞と日本テレビの全機能をあげて報道し、世論の一変を期した」のです。（正力氏の証言、『原子力開発十年史』６５年）
 
正力氏の腹心、柴田秀利氏（後の日本テレビ専務）は、米政府の情報員とたびたび接触。
 
その中で柴田氏は「日本には昔から、“毒は毒をもって制する”という諺がある。…原爆反対を潰すには、原子力の平和利用を大々的に謳い上げ」ることが必要だと提案したことを明らかにしています。（『戦後マスコミ回遊記』８５年）
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
「中曽根康弘」はロックフェラーと共謀して「JAL123便墜落事故」を起こした「出雲族」です。
 
○JAL123便墜落事故の真実を｢墓場まで持っていく｣と言った中曽根康弘こそ、JAL123便撃墜の首謀者ではないのか。
 
で、この「出雲族」がアメリカ・ロックフェラーの核兵器開発のために一肌脱ぐことにした。
 
もっとも、「中曽根康弘」と「正力松太郎」が「原発」を導入した後も、日本の「原発依存度」はしばらく3パーセントか4パーセント程度にしか過ぎませんでした。
 
しかし、それを一気に3割にまで引き上げたのが「田中角栄」です。
 
しかも彼は、アメリカ頼みだったエネルギー政策を転換し、フランスから大量のウランを確保しようとしました。
 
さらには、日本で「使用済みの核燃料」の再処理をし、プルトニウムが抽出できるようにしようとまでしました。詳しくは以下のリンクをご覧下さい。
 
○毎日新聞が正力松太郎・中曽根康弘・田中角栄が行った原発推進の策動を批判 – kojitakenの日記
 
要するに、「使用済み核燃料」をアメリカに流すのを一切やめて、日本国内で「核兵器開発」をしようと企んだわけです。
 
しかも、フランスから大量のウランを確保しようというわけですから、アメリカよりも大量の「核兵器」を製造しようと目論んだわけでしょう。（フランスはロスチャイルドと縁の深い国ですから。）
 
で、これがロックフェラーの鼻について、田中角栄はロッキード事件によって失脚となってしまったわけです。
 
こうして見てみると、恐らく田中角栄は「大和族」だったのでしょうし、田中角栄の流れを汲む「経世会」は「大和族」ということになりそうですね。
 
で、一方の「清和会」は、「出雲属」であると考えれば間違いなさそうです。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
自民党の二大派閥、「清和会」と「経世会」
 
ここで自民党の二大派閥、「清和会」と「経世会」に着目しよう。
 
代表的な清和会系の政治家は、福田赳夫＝小泉純一郎＝安倍晋三らである。対して経世会系は、田中角栄＝竹下登＝橋本龍太郎＝小渕恵三らである。
 
両者の違いをきわめて簡単にいうと、清和会は米国の手下、経世会は日本独立やアジア外交重視の人たちである。ここに緒方竹虎から続く、自民党とＣＩＡ（ユダヤ権力）の癒着の歴史が関係している。
 
清和会は米国に有利な政策を遂行し、その報酬としてＣＩＡからカネをもらい、勢力を伸ばしてきた。大手マスコミは一切報道しないが、岸信介がＣＩＡに雇われたエージェントだったことは、後年になって情報公開された米国務省、米国立公文書記録管理局の資料から明らかになっている。
 
一方の経世会は、米国だけでなく、ヨーロッパやアジアとの関係も強化していこうという考え方だ。田中角栄などはまさにその代表である。
 
両者を比較するには、首相経験者の末路を追うとよい。その差は一目瞭然である。清和会はみな長生きで、政権も安定していた。一方、経世会はこんな具合だ。
 
田中角栄・・・ロッキード事件で失脚。脳梗塞に倒れる。
竹下登・・・リクルート事件で失脚。変形性脊椎症に倒れる。
橋本龍太郎・・・一億円ヤミ献金事件で政界引退。68歳で死去。
小渕恵三・・・任期半ばで脳梗塞に倒れる。62歳で死去。
 
政治家なら誰もが金まみれなのは当然だが、金丸信も、鈴木宗男も、小沢一郎も経世会である。これほどわかりやすい例もないだろう。
 
これらの起訴は東京地検特捜部によって行われているが、この特捜部の前身が「隠匿退蔵物資事件特捜部」（米軍占領前に隠した資産などを探し、摘発する部署）であり、地検のキャリアはみなＣＩＡ（ユダヤ権力）の教育を受けていることが公式に明らかになっている。
 
結局のところ米国、つまり＜彼ら＞の支配を受け入れる者しか、この国では活躍できないようになっている。
 
（註: ここ数年の間に、その状況は大きく変わり、今ではアメリカの力はそれほど強くはありません。）
 
小泉純一郎は首相時代、米国のポチとして徹底的なまでに日本を売り渡し、徹底的なまでに格差を助長した。安倍晋三首相もその系譜をたどっているにすぎず、保守と呼ぶのもおこがましい。
 
★代表的な日本の政治家の死を一覧で眺めると、
 
『清和会に対立した経世会の末路』
　  
（田中派）田中角栄　逮捕　ロッキード事件　（←東京地検特捜部）
（経世会）竹下登　　失脚　リクルート事件　（←東京地検特捜部）
（経世会）金丸信　 失脚逮捕　佐川急便献金・脱税　（←東京地検特捜部＆国税）　
（経世会）中村喜四郎　逮捕　　　ゼネコン汚職　（←東京地検特捜部）
（経世会）小渕恵三　（急死）（←ミステリー）
（経世会）鈴木宗男　逮捕　斡旋収賄　（←東京地検特捜部）
（経世会）橋本龍太郎　議員辞職　日歯連贈賄事件　（←東京地検特捜部）
（経世会）小沢一郎　　西松不正献金事件　（←東京地検特捜部）
（経世会）二階俊博　　西松不正献金事件　（←東京地検特捜部）
　  
（清和会）岸信介　　　　安泰
（清和会）福田赳夫　　　安泰
（清和会）安倍晋太郎　　安泰
（清和会）森 喜朗　　　 安泰
（清和会）三塚　博　　　安泰
（清和会）塩川正十郎　　安泰
（清和会）小泉純一郎　　安泰
（清和会）尾身幸次　　　安泰
 
対米従属派である清和会の政治家と違い、国益を重視して米国と一線を画して近隣アジア諸国などと独自の繋がりを模索しようとした経世会の政治家は、悉く失脚もしくは殺害の末路を迎えている。
 
中川昭一の父親である中川一郎氏も、日本の近隣大国であるロシアからの、「米国石油メジャーとは別口ルートでの」原油輸入を画策し、入浴中、絞殺された。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
ということで、日本政府がいま「原発」の再稼働に躍起になっているのは、既に製造された「核兵器」がそろそろ賞味期限切れとなり、新たな「核兵器」を作らなければならない時期に近付いているからだと言えそうです。