安倍晋三の兄は「死の商人」であり、安倍晋三はそのセールスマン。日本は着実に軍国主義の道に向かって進んでいます。

今年、安倍晋三がほぼ強制的に憲法改正を断行しようとし、国民から強い反発を受けて、やむなく憲法解釈をねじ曲げるに留めましたが、憲法を改正するのも、憲法の解釈をねじ曲げるのも、結局は同じことであり、この日本を戦争できる国にしようとしていることに変わりはありません。
 
そのため、国民の多くが安倍晋三に対して怒り狂い、様々なデモ活動・署名活動を行ってきましたが、結局、国民の声が国政に届くことはなく、自民党と公明党がグルになって自衛権の行使容認を閣議決定してしまいました。それが今年2014年7月1日のことです。
 
あれから早くも半年近くが過ぎようとしているわけですが、安倍晋三は相変わらず国民の心配をよそに、集団的自衛権の解釈を拡大し、自衛隊が地球上のどこででも戦争ができるようにしようと考えているようです。以下、「産経ニュース」からの抜粋です。
 
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「政府は２１日、来年４月の統一地方選後に国会提出を目指す安全保障関連法案に関し、集団的自衛権を行使できる範囲について「日本の周辺地域」のような地理的制約を行わない方針を固めた。
 
安倍晋三首相は中東・ホルムズ海峡の機雷封鎖に対する掃海活動に集団的自衛権を適用する意向を示しており、安保関連法案も地理的制約を取らない形で策定していく。」
 
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かつての共産主義国家やBRICS諸国が日本とグルになって、日本中心のNWO計画を進めているということは、これまで何度もお話してきましたが、中東にはまだ「天皇派」に属していない国、「教皇派」に属した国がいくつもあり、恐らく天皇家はそういった国々に侵攻し、その国土を占領しようというつもりなのでしょう。
 
何しろ、中東諸国には石油などの天然資源が大量に眠っており、この地域を抑えるかどうかで経済的にも大きな影響があると同時に、万が一、「天皇派」と「教皇派」が戦争をすることになった際にも、石油を大量に備蓄しているかどうかで戦況が大きく変わってきます。
 
今日はじめてこのブログに来られた方には何を言っているのかさっぱり分からないと思いますが、安倍が憲法解釈をねじ曲げて、日本を戦争のできる国にしようとしているのは、何もアメリカの圧力を受けてのことではありません。メディアの言うことも、有名陰謀論者の言うことも全て嘘です。
 
安倍は天皇の命令を受けて、この日本を軍国主義化しようとしているのです。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○安倍晋三が憲法改正を強行したのはアメリカの圧力ではなく、天皇の命令だったのかも知れません。
 
こうして自衛権の行使できる範囲を拡大すれば、天皇家の目論む日本中心のNWO計画はさらに一歩前進します。
 
しかも、戦争のきっかけをでっち上げることなど、彼らにとっては朝飯前。特に中東であれば、イスラム過激派が大量の人々を殺しているとか何とかマスコミに騒がせれば、人道支援という名目で簡単に自衛隊を送り込むことができます。
 
そうすると、もちろん「教皇派」たちは反発するでしょう。「天皇派」に中東の利権を奪い取られないように、彼らもまた軍隊を派遣するはずです。で、「天皇派」と「教皇派」の戦いが勃発し、下手をすれば、第三次世界大戦という運びになるかも知れません。
 
かねてから陰謀論者たちの間では「イルミナティが第三次世界大戦を計画している」と噂されてきましたが、陰謀論者たちの多くがいつも戦争の目的を「人口削減」のためであると語ってきました。しかし、それは明らかなデマです。明らかに裏社会が流した嘘です。
 
第一次大戦も、第二次大戦も、東西冷戦も、第三次世界大戦も、すべては「天皇派」と「教皇派」による領土争いです。どちらが多くの国を支配し、世界のトップの座に就くかという争いなのです。
 
○東西冷戦とはバチカンと天皇の権力闘争でした。
 
○この世界は「天皇=ロスチャイルド」と「バチカン=ロックフェラー」の抗争の上に成り立っています。
 
これまで日本政府は、アメリカの圧力によって自衛隊の軍備を増強しているかのように装ってきました。しかし、それは明らかなデマです。アメリカはこの日本が軍事大国になることを望んではいません。アメリカとしては、日本の国力をできる限り弱めて、再び天皇が大きな権力を持たないようにしたいのです。
 
だからこそ、彼らは平和憲法を作って日本が再び戦争を起こさないように圧力をかけてきたわけです。しかし、アメリカの中にも天皇の傀儡たちがいます。ジェイ・ロックフェラーやロスチャイルドを始めとして、彼らはみんな天皇と近くする勢力です。彼らも皆、この世界の中心を日本に据え変えたいと願っています。
 
そのため彼らは、アメリカから日本に圧力をかける振りをしながら、この日本に大量の武器を流し込み、日本を軍事大国に仕向けてきました。その結果、今や日本の軍事力は実質世界第二位とまでなっています。それがこの日本の本当の姿です。平和ボケしているのは我々庶民だけなのです。
 
○日本「自衛隊の軍事力は実質世界2位」 韓国人「（笑）」
 
しかし、アメリカの兵器で日本が戦ったところで、戦力はアメリカと五分五分となるばかり。なので、日本は実はかれこれ長い間、独自に武器を開発してきました。
 
ご存じない方も多いかも知れませんが、実は安倍晋三の兄である「安倍寛信」は三菱商事の取締役であり、この三菱商事のグループ会社である三菱重工は日本屈指の武器製造メーカーです。また、この三菱商事は昔から皇族とも深い関わりがあります。
 
○三菱商事で「七光り」抜擢：FACTA online
 
つまり、安倍の兄は皇族と結びついた「死の商人」なのです。そして、安倍晋三は首相という肩書きを使って、兄の勤める会社の作った兵器を世界各地に売り込んできました。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○（５９）武器輸出解禁の衝撃: 「三菱重工を分析する」のブログ
 
嫌になりますね。これを癒着と言わずして何と言うのでしょうか。しかも、この上のリンク記事を見てもお分かりの通り、日本には実に沢山の武器製造メーカーが存在しています。三菱重工、川崎重工、三菱電機、東芝、富士通、IHI、JX日鉱日石エネルギー、日立製作所、コスモ石油、いすゞ自動車、住友商事……。
 
もっとも、彼らは武器を作っているわけではなく、あくまで武器の部品を作っているに過ぎません。そうやって、なんとか平和憲法に抵触しないようにしているわけです。
 
しかし、それでも彼らの作った部品を組み合わせれば、一つの兵器を作ることが可能です。そして、安倍はこれらの会社の作った部品を、ロシア、ミャンマー、中東5カ国、トルコ、アフリカ、インドなどに売り付けてきました。
 
今年、安倍は数多くの国々を外遊していましたが、何のことはない。彼はただ「死の商人」として世界各地を飛び回っていたのです。しかも、よく見てください。彼が武器を売りさばいた国は、ロシアとかアフリカとかインドとか、BRICS参加国の名前がずらりと並んでいます。
 
中東五カ国がどこのことを指しているのかよく分かりませんが、恐らくこの中東五カ国もトルコもミャンマーも日本の傘下にあるのでしょう。つまり安倍は、天皇中心のNWOを樹立するため、日本の同盟国に武器を売りさばき、彼らの軍事力を強めようとしてきたわけです。
 
ちなみに、トルコの国旗はロスチャイルドを表す「赤色」の国旗です。これだけでもトルコが「天皇=ロスチャイルド」側であることが分かります。（ロスチャイルドと国旗の関係についてはこちら）
 

このように、安倍は単なるアメリカの飼い犬ではありません。彼はロックフェラーの傀儡ではありません。ロックフェラーの傀儡の振りをした、または振りをさせられている天皇の飼い犬に過ぎないのです。我々はまんまと騙されていたのです。
 
また、三菱重工といえば、日本屈指の原発製造メーカーです。そして、安倍はこの原発をも世界各地で売り歩いています。果たしてこれが首相と呼ばれる人間のすることなのでしょうか。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○安倍の兄さん原発メーカー三菱重役、トルコ外交でうはうはの巻。:１２月２日 – ブロマガ
 
このように日本は、もはやアメリカから軍事的にも独立し、独自に兵器を製造できる国、しかもその兵器を同盟国に売りさばく軍事大国となり果てています。しかも今日はこんなニュースまで流れていました。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、時事ドットコムより転載）
 
戦後初となる国産戦闘機の開発に防衛省が本格的に乗り出す。三菱重工業に研究開発を委託している試験機は、計画通りにいけば来年１月中旬に初飛行する。防衛省は２０１５年度から性能試験を実施し、実用化の可否を１８年度までに判断する方針だ。同省幹部は「国産戦闘機は長年の悲願。何としても実現したい」と熱意を示す。
 
試験機は全長約１４メートル、幅約９メートル、高さ約４メートル。炭素繊維でできた電波吸収素材を機体に用い、レーダーに映りにくいステルス性能を備える。心臓部に当たるエンジンはＩＨＩが開発した。
 
日本は１９８０年代、戦闘機Ｆ２の単独開発方針を掲げたが、最終的には米国の主張が通り、日米共同開発となった。防衛省関係者は「日本が開発に成功すれば軍事的優位が脅かされると米国は恐れたようだ」とみている。
 
その後、中国の台頭などで安全保障環境が激変したこともあり、航空自衛隊幹部は「いつまでも海外に戦闘機開発を頼るわけにはいかない」と日本単独の開発に意欲的だ。防衛省は２００９年度に研究に着手し、１４年度までに総事業費３９２億円をつぎ込んだ。１５年度予算の概算要求には単年度で過去６年分を上回る４１２億円を盛り込み、開発を大幅に加速させる構え。
 
防衛省が国産戦闘機の開発に執念を示す背景には、国産機をベースに将来的な国際共同開発につなげたいとの思惑もある。「最低でも５０００億円」とされる多額の開発費を調達するため、共同開発は世界的な潮流だ。新たな防衛装備移転三原則により、軍事技術や部品を他国に提供することも可能となった。
 
「国産機開発の経験や技術があれば、日本が主導権を持った共同開発ができる」。政府関係者は、初の国産戦闘機の実用化に取り組む理由をこう説明した。　
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
この戦後初となる国産戦闘機とは、ATD-X（通称・心神）という名のステルス戦闘機です（最上の画像）。この戦闘機についての詳細を知りたい方は、以下のリンクをご覧ください。
 
○日本国産ステルス実証機ATD-X（心神）がついに完成　第６世代戦闘機へつなげられるか？ – NAVER まとめ
 
恐らくこのニュースを見ても、多くの国民が「まあ、日本も頑張っているんだな」ぐらいにしか思わないでしょう。
 
しかし、このブログの読者の皆さんは、天皇家が何を考え、何を計画しているのかを知っていますので、このニュースを他人事として片付けることはできないはずです。
 
言うまでもなく「教皇派」の面々は、このニュースを見て神経を尖らせているでしょう。もちろん「天皇派」はそれを狙ってこんなニュースを報道させたに違いありません。つまり、「教皇派」の面々に向かって「我々は本気だぞ、だから下手に抵抗はするなよ」と言ったわけです。
 
今や「天皇派」の同盟国であるロシア・ルーブルは徹底的に攻撃され、かなりの下落を続けています。そのため、ロシア国民の賃金は半分ほどに減り、ロシア在住の外国人もこれ以上ロシアに住むことはできないと泣き言を繰り出したのこと。
 
○ルーブル暴落、ロシア脱出計る外国人たち　写真2枚　国際ニュース：AFPBB News
 
こうしてロシアが打撃を受ければ、日本も同じように打撃を受けます。なぜなら、ロシアと日本は水面下で手をつないでいるからです。彼らは互いに手を取り合って、天皇中心のNWOを樹立しようとしているのです。
 
○BRICS諸国に創価学会が深く喰い込んでいるという現実。
 
もちろん、このロシア・ルーブルの急激な下落は「教皇派」による経済テロであることは間違いありません。ロシアのような超大国のお金の値打ちが何の理由もなくここまで急激に下落することはあり得ないからです。
 
そのため「天皇派」が怒り狂い、自分たちの作った新型兵器をこうして世界に見せつけ、「これ以上、ロシアを痛めつけたら、本当に次は戦争だぞ」と「教皇派」に向かって牽制球を投げたわけでしょう。
 
太平洋戦争の際に開発された「ゼロ戦」も、その圧倒的な性能で世界をあっと驚かせました。日本の技術力はやはり兵器開発においてもズバ抜けていたのです。そして、その技術は今もなお健在でしょうし、あれから多くの時間が経った今、その技術はさらに磨きがかかっているはずです。
 
我々国民が何も知らない間に、この日本はいつのまにか軍国主義に向かって一歩一歩着実に進んでいるのです。
 
この日本はもはや民主主義国家などではありません。一部の権力者が好きなように暴走している独裁主義国家です。さすがはソ連という史上最悪の共産国を作った「ロスチャイルド=天皇」が巣くっている国だけのことはありますね。
 
こんな国の暴挙をいつまでも黙って見ているわけにはいきません。これからも声を大にして、日本の軍国主義化にストップをかけなければなりません。