ベネッセ、ホームデポ、JAL、ヤマト、ドコモ……次々と起きる個人情報漏洩事件。確実に裏で何か起きていますね。

アメリカのホームデポで個人情報漏洩があったことについては、日本では余り大きく騒がれませんでしたし、JALの個人情報漏洩事件についても余り注目を集めているようには思えませんが、どうしてここ最近はこうも立て続けに個人情報漏洩事件が頻発するのでしょうか。
 
ベネッセ事件が起きる前までは、ここまで個人情報漏洩事件など起きていなかったように思うのですが……。ライバル会社同士でハッキングを仕掛けたり、あるいはスパイを送り込んで個人情報を漏洩させたり、あるいはライバル会社がもともと行っていた悪事をマスコミにリークしたりして、ライバル会社のイメージダウンを謀っているとしか思えないのですが、これは私の考えすぎでしょうか。
 
ベネッセ事件についても、「実はパソナが教育関係の事業を立ち上げようとしていて、目障りなベネッセを叩きつぶそうとしたのだ」とコメントを下さった方がいました。もちろん、この件については確実に裏がとれているわけではないので、私も記事にはしていませんが、いずれにせよ、ベネッセは紛れもない創価関連企業で、私の調べたところでは、その背後で色々とダークなつながりがあることも分かっています。
 
つまり、ベネッセは紛れもなく裏社会の構成員だというわけです。しかし、その裏社会の構成員がドジを踏んだ際、同じ裏社会の構成員であるマスコミがその悪事をわざわざ世の中にあのように大々的にさらけ出すだろうか……という疑いが私の中にはあります。むしろ必死で隠そうとするはずではないですか。
 
なので、あのベネッセ事件は、ベネッセのライバル会社による（ベネッセを貶めるための）工作だった、と見た方がなんとなく自然であるような気がします。しかも、あのようにマスコミを動かすことができたということは、そのライバル会社がそれだけ裏社会の中でもかなり高い地位にあるということでしょう。だとしたら、確かにパソナあたりが怪しいですね。
 
とにかく、ここ最近、裏社会の中で熾烈な争いが起きていることは間違いありません。何せ、今年の8月9月のたった二ヶ月の間に、全国で64件以上もの殺人事件が起きています。しかも、そのうちのいくつかの事件には明らかな類似点が見られます。同じ人間、同じ組織が関わっている可能性が高いということです。詳しくは以下のリンク記事をご覧ください。
 
○今年8月9月に全国各地で64件以上もの殺人事件が起きる中、なぜマスコミは神戸女児殺害事件だけ大騒ぎしているのですか。
 
アメリカのホームデポもこれまた金融ユダヤの系列会社で、その金融カードにも同じ金融ユダヤ「JPモルガン」が関わっています。ですから、彼らは普段から当たり前のように個人情報を漏らしていたはずです。なので、私はこの事件があったとき、すぐに以下のような記事を書きました。
 
○金融ユダヤ「JPモルガン」の金融カードで5600万の個人情報流出。過失か故意か怪しいところです。
 
すると、この記事に対して、裏社会の中で内輪争いが起きているのではないかと、すぐにコメントを下さった方がいました。私もすぐさまこのメールに強い信憑性を感じましたし、非常に興味深い内容でしたので、ここで皆さんにもそのメールをご紹介したいと思います。
 
一部、分かりやすいように私が手を加えてありますが、出来る限り、原文のまま公開しています。やや長い内容ですが、アメリカの金融ユダヤ人たちがいかに醜い内輪もめをしているかがよく分かります。
 
金融ユダヤの計画が色々と頓挫している今、その内輪もめがさらに熾烈なものになっていることは容易に想像ができます。いくら金融ユダヤが一枚岩で動こうとしても、虚栄と欲にまみれた人間どうし、争わないわけにはいかないのでしょう。
 
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中国が日本の歴史認識問題を言いたてるのに、中国がもっとも悲惨な目にあわされた「アヘン戦争」に言及しないのはなぜだろう、という疑問があります。
 
清王朝を食い物にしたアヘン戦争から日清戦争・日中戦争・満洲建国→中華人民共和国の建国と激動する政治体制にもかかわらずアヘン戦争のためにできた金融機関である香港上海銀行（HSBC）がいまも中国で大きな力を持っているのはなぜだろう。
 
中国の通貨人民元は香港ドルをつうじて米ドルにペッグされています。
 
香港ドルはHSBC、スタンダード・チャータード銀行（SCB）、中国銀行香港支店の３行が発行しています。HSBCとSCBはいうまでもなくロスチャイルドの銀行です。
 
HSBCはわが明治維新のプレイヤーたちを操った金融勢力であり、日本の代理人はトマス・グラバーという若造でした。
 
明治初年には日銀が創設され、通貨を発行し始めますが、通貨発行権にからむ言及はいっさいしないまま、日銀の独立性などという煙幕でその実体を隠しています。
 
しかしほんとうの日本の支配者は日銀かもしれず、このあたりの研究をもっとすべきだろうと考えています。
 
どうように、先の戦争で日本のアジア侵略を非難することはあっても、その「侵略」が欧の植民地支配からの解放を意味したことは明かであるのに、言及されません。
 
また旧日本軍は中国において戦費獲得のために秘密機関をもちいて麻薬取引をして莫大な利益をあげ、それが戦後にまで繋がっていることは事実ですが、とうぜん言及されることはありません。
 
わたしたちは政治をつうじて日本や世界の動きをみるように条件付けられています。大きな改革が実行されるときは政治家の発言に注目し、戦争をみるときには､政治家や軍人の行動や発言に注目します。しかしそれが全てでしょうか。
 
さいきんTPPがらみではかつての「構造改革」が取り上げられ、新自由主義やら民営化なるスローガンにより日本の富が収奪され続けてた憂慮すべき事態を論じていますが、日本を売り物にすることはずっと前から準備されいたわけで、小泉・竹中のコンビはその成果を刈り取る役割を果たしたにすぎません。
 
橋本政権は1997年に大蔵省を解体し日銀の独立性（=政府の干渉なしにロスチャイルドが中央銀行を操れるということ）のための法整備（改正日銀法）を実行しました。
 
さらにさかのぼって日銀法が改正される前でも、日銀は金利を過度に引き下げたうえに、大蔵省をつんぼ桟敷においたまま、『窓口指導』という非公式施策により民間銀行への貸出拡大圧力を10年以上かけ続けて、日本をバブルに導き、派手に弾けさせた澄田智日銀総裁は退任（1989年）後、ご褒美にロスチャイルドの投資銀行の仏ラザールフレール顧問に就任、そのあと日本ユニセフ会長…あからさますぎてすごいです。
 
任期中にプラザ合意（1985年）もありました。
 
その父の澄田睞四郎（らいしろう）は旧帝国陸軍中将で、日本が敗戦した後も自分の部下2,600名の将兵を残留させて（自分はさっさと帰国）国民党軍に編入し、3年半以上にわたって中国内戦を戦わせたというとんでもないヒトです。
 
昭和の初期、睞四郎はフランス陸軍大学校に留学したときから、そういう役目を仰せつかっていたのでしょう。
 
中国もすくなくとも胡錦濤まではHSBCの意のままに動いていたようですが、習近平のさいきんの動きは「本気」なのかどうか。本気かもしれませんね。（腐敗への取り組みやグラクソ･スミスクライン（GSK）への罰金制裁）…
 
けっさくなのは、サブプライムローン問題・リーマンショックですが、全員が損したの大合唱で…だいたい博打でスッテンテンになるということは、そのぶんを誰かが巻き上げているわけです。
 
そんなのアホでもわかることなのに、めでたく全員が損したそうで、だれも異を唱えないのはアタマがおかしいというべきで、あのバクチの天文学的な掛け金はすべてロスチャイルドが取り込んだとみるのが、まっとうな見方だろうと思います。しかも損した分を税金で補填するという念の入れようです。
 

ロスチャイルドはナポレオンの昔から、ワーテルローの戦いの結果をいち早く知っていて、ロンドン中に嘘の情報を流し、株や国債を大暴落させ、破産して途方にくれる貴族たちを援助するふりをしながら、アホな貴族の株券や債券をタダ同然の底値で買い占めて巨万の富を得たのは有名なハナシで、連中の相場というのはインチキ・インサイダーなので、儲かるように相場をいじるのですから、損するわけがありません。
 
日露戦争をさせるために日本に高利貸しをして儲けたクーン・ローブ商会＞リーマンブラザーズ＞ゴールドマン・サックス=ロスチャイルド。ロスチャイルドに戦費の高利貸しをお願いに行ったのが高橋是清で、だからすぐに日銀総裁、やがて総理大臣にしてもらいました。
 
日露戦争の戦時国債の償還が終わったのは1986年だそうで、その間も鬼畜米英などと叫びながら借金だけは払い続けていたというのも、なさけないやらおかしいやら…（編年別返済実績をEXCELの表で見てみたいものです）
 
司馬遼太郎先生の日露戦争における秋山真之や東郷平八郎の勇ましいお話はけっこうなことですが、その金はどう使ったんかね？その借金の後始末は誰がどのようにしたのかね？というようなハナシにはだんまりを決め込みます。
 
「オレオレ詐欺」に騙される老人が今でも多いというニュースを見て、あんなのに引っかかるのはボケ老人くらいに普通の人は思っていますが、ほんとうにそうでしょうか？
「オレ､オレだよ、日露戦争だよ」「オレ､オレだよ地球温暖化だよ」「オレ､オレだよグローバルだよ」「オレ､オレだよ☆☆（はやりの言葉を入れて遊びましょうww）」・・・ボケ老人と同じです。
 
米国政府の主要ポストは企業や団体のヒモ付きが多く、それを『回転ドア』というそうです。
 
ロバート・ルービン（第70代財務長官1995～99年）はゴールドマン･サックスからの回転ドア1号で、ゴールドマン･サックスのヘッジファンド部門サーベラスの会長ジョン・スノーはブッシュ政権の第73代財務長官（2003～06年）、ゴールドマン･サックス現会長のヘンリー・ポールソンもブッシュ政権時の第74代財務長官（2006～09年）です。
 
第75代財務長官（2009～13年）のT・F・ガイトナーというイケメンはルービンの秘蔵っ子でしたが、さいきん名前をききませんね。
 
ゴールドマン･サックスは先の金融危機時もっとも損害が少なかったそうです。きっとユダヤ人特有のスーパー予知能力でしょう。また欧州中央銀行ECB総裁のマリオ・ドラギもゴールドマン･サックス出身なんですね。
 
ゴールドマン･サックスのロバート・ルービンはソ連の崩壊（1991年）後、エリツィン大統領時代にロシア経済顧問となって民営化事業を手がけています。ゴールドマン･サックスと新興財閥オルガリヒとの強固なつながりはこのときから始まったとみるべきで、というよりゴールドマン･サックスのユダヤ・コネクションによりオルガリヒをつくり出しロシア国民の富を強奪したのです。
 
その後もゴールドマン･サックスはロシアへの接近を図っています。プーチンのロシアはいまも堅牢な一枚岩とは言いがたく、ちょっとした隙間に入り込んで､あわよくばと狙っているに違いありません。
 
中国や他のBRICs国も同様です。真っ正面から戦わずに、寄生虫のようにこっそり侵入して栄養分を奪い乗っ取るやり方は何千年もかけて磨き抜いた「匠のワザ」ですから。
 
JPモルガンは資産高世界最大の銀行。発足はもともとロスチャイルドの系列ですが、やがて名実ともにロックフェラーの銀行になりました。JPモルガンはあきらかに反BRICsの立場です。
 
この巨大銀行同士の戦いがあります。
 
検索するといろいろヒットしますが「ROCKWAY EXPRESS」の記事「巨大銀行間の戦い：JPモルガンVSゴールドマンサックス」を参照ください。
 
この戦いをどうみるか、仲間割れなのかどうか。ふつうに考えるとそのユダヤ勢力同士は反目している筈と考えます。
 
わたしも複数のユダヤ勢力を想定していますが、違う見方です。平和が続けばどこかで混乱や戦争が起こり、健康な人に病原菌が感染し、コンピュータにはウイルスが入り込みということなんですが…これらは自然の働きではありません。
 
コンピュータウイルスなるもの、たいていの人は誤解しています。どっかの偏執狂のハッカーが夜なよなPCの前でカチャカチャやってつくっているって…インベーダーゲームみたいなチンケなものではありません。資金を持った大きな組織が関与しています。まあ、作る側と防ぐ側が同じというマッチポンプのわかりやすい例ですね。
 
平和が続くのは儲からないから困りものです。混乱がないなら作ればいいのです。病気にならないなら病気にすればいいだけの話。そういう図式でわたしは見ています。
 
ホームデポの前CEOボブ・ナルデリは退任後サーベラスの顧問→クライスラーCEO就任、破綻した会社ごと伊フィアットに売りつけることに成功→サーベラスに戻る。
 
ゴールドマン･サックスよりハゲタカ度が高いのがサーベラスというわけです。
 
ホームデポからゴールドマン･サックス勢力追い出し→JPモルガンに接近→ゴールドマン･サックスが報復……というのがわたしの推測です。背景にはウクライナ情勢の変化=沈静化=ロスチャイルド側の劣勢があるように思います。
 
同じ会社のそれぞれの事業部どうしのコンペみたいなものと考えれば判りやすいかな。勝った方が取締役会を牛耳ります。少々の混乱・騒動は金儲けのタネになるので大歓迎、もし業務に差しつかえがあっても、他の会社は存在しないので、よそに流れる心配は無用だからです。それを操って競わせているのが大株主の誰かさんです。両建てはユダヤの「標準操作法」ですから。
 
だから、このばあい敵の敵は味方…ではありません。
 
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要するに、金融ユダヤ全体ではニューワールドオーダー（NWO）の樹立という目標があり、悪魔ルシファーの命令の下、なるべく一枚岩で動こうとしているわけですが、個人のレベルではやはり自分が一番になりたい、自分が一番得したいという気持ちがある。なので、ルシファーの命令に反しない程度に、個々人がコネを作り、ライバルを蹴落とす、あるいは報復するというわけですね。
 
しかも、その争い合いまでも金儲けの種にする……という念の入れようです。本当に姑息な奴らですね。
 
今回のホームデポの個人情報漏洩についても、その背後にはサーベラスとゴールドマン･サックスとの確執があったわけですから、紛れもなくライバル同士の蹴落とし合いということになりそうです。
 
今回、JALもまたハッキングに遭ったとかで、個人情報の漏洩事件が起きましたが、これもまた怪しいところですね。ちょうど先日、政府が次期政府専用機に米ボーイング「B777-300ER」を採用し、機体の整備業務などをANAに委託したばかり。
 
以下の記事を読むと、航空業界の売上げがいかに時の政権に影響されるかがよく分かります。政治家の舵取り次第で、その会社の業績･売上げが大きく変わってしまうのです。
 
○ANA、なぜJAL抜き悲願のトップ目前？政権の意向に左右される航空業界の特性露呈
 
○ＪＡＬ、不正アクセスで最大７５万人分顧客情報漏洩か – 産経ニュース
 
これまでさんざん煮え湯を飲まされてきたANAが、安倍政権と手を組み、ここぞとばかりにJALに対して反転攻勢に出た、という見方もできなくはありません。そのトドメの一刺しが、今回の情報漏洩事件ではないかと私なんかは考えてしまうわけです。
 
まあ、はっきりとは確証が持てませんが、現在の安倍政権が裏社会のトップである以上、その裏で色々とダークなことが起きていたとしても何ら不思議ではありません。
 
最近は、ヤマト運輸、NTTドコモなどでも個人情報漏洩が起きています。特にこのNTTドコモについては、金融ユダヤの傀儡ソフトバンクがライバルですね。なので、ソフトバンクが犯人なんじゃないか、と疑ってしまうのですが、勘繰りすぎでしょうか。現に、以下の記事を報じているのもヤフー（ソフトバンク）ですし。
 
○NTTドコモのIDに不正ログイン （時事通信） – Yahoo!ニュース BUSINESS
 
ヤマト運輸も、アマゾンの宅配業務から佐川急便が手を引いたことで一人勝ちの状態。それを妬んだ誰かが報復攻撃……という可能性もなくはありません。
 
もしかしたら、ライバル会社の個人情報を漏洩させることを専門に扱う会社があるんじゃないでしょうか。実際、（裏社会の最大手）パソナは、その会社の中に幾らでも派遣社員を送り込めるわけですし……。だとしたら、今後もこの手の事件は頻発することになるでしょう。経営者の皆さん。派遣社員を雇う際には、十分にお気をつけください。特にパソナの派遣社員を雇うときには……。
 
ちなみに、ベネッセ事件に関しては、ベネッセのその後の対応に苦情が殺到しています。
 
○ベネッセお詫びの500円or「募金」に顧客激高！「ベネッセに金戻してる様なもんじゃねぇか」｜面白ニュース 秒刊SUNDAY
 
すごいですね。500円のお詫びを払うと言いながら、同時に「子供募金」を募って、損失を補填しようとしているようです。本気でお詫びする気があるのか、と誰しも疑って当然ですね。しかも、お詫び金の受け取りにも期限が設けられているとのこと。これは完全にお詫びする気ゼロですね。
 
しかも、ベネッセのこのお詫びによって生じる損失を、政府までもがグルになって補填してあげるという念の入れよう。
 
○ベネッセが全国学力調査を落札。政府観光局がクールジャパン機構と提携。やはり過去最大の101兆6806円の国家予算はおともだち同士で山分けする模様です。
 
政府も企業ももう腐りきっています。産業競争力会議に加わっている楽天の三木谷氏も、実はその懐がかなり潤っているようです。竹中平蔵と同じく、自分の会社にとって都合のいいように政策を陰でこっそり作っているわけでしょう。これについて、マスコミは余り話題にしませんが……まあ、したくないのでしょう。
 
○三木谷氏の推定23億円新居、時価上昇－アベノミクスで富裕層恩恵 (1) – Bloomberg
 
これはいくら何でもいけませんね。習近平に日本でも「キツネ狩り」を実行してもらわなければなりません。そうしたら、どれぐらいの人が逮捕されることになるんでしょう。実に見物ですね。でも、このまま金融ユダヤが絶滅していけば、いずれそのような日が来てもおかしくはありません。政財界の皆様にはぜひ首を洗って待っていてもらいましょう。