ロックフェラー財団が化石燃料投資から撤退した理由。もちろん彼らは既に次の布石を打ってあります。

ロックフェラー家が化石燃料に対する投資を止めると発表したとのことで、早くもネットでは大騒ぎになりつつありますね。ロックフェラーというと石油王、それもインチキ石油王、ということで有名でしたので、「一体、急にどうした?」と誰しも思うのが当然というものでしょう。
 
しかし、私はこれまでの国内外の一連の動きを見ながら、いずれ彼らがこの手に打って出てくるのではないかとずっと予想していました。というのも、彼らはとっくの昔に石油王ではなくなっていたからです。それについては何ヶ月か前にこんな記事を書いています。
 
○金融ユダヤ人は石油利権から原発利権へと舵を切りつつある。
 
それじゃあ、彼らはこれから原発一本でやっていくつもりなのかというと、決してそんなことはありません。この記事を書いた時点では私もそうなのかなと思っていましたが、今は違います。それについては後ほど詳しくご説明します。
 
先ずは、上のリンク記事から最も重要な部分を抜粋しておきます。
 
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しかし、ロックフェラーとロスチャイルドが握っているとされてきた石油メジャー（セブン･シスターズ）は新しく台頭してきた石油メジャー（新セブン･シスターズ）によって駆逐されつつあるのが現状です。この新セブン･シスターズは以下の国営業7社のことを指します。
 
1 サウジアラムコ（サウジアラビア）
2 ペトロナス（マレーシア）
3 ペトロブラス（ブラジル）
4 ガスプロム（ロシア）
5 中国石油天然気集団公司（ペトロチャイナ）（中国）
6 イラン国営石油（NIOC）（イラン）
7 ベネズエラ国営石油（PDVSA）（ベネズエラ）
 
この７社は合計で、世界の石油・ガスの産出量の３分の１、埋蔵量の３分の１を握っており、これに対して旧シスターズの４社は、保有している油田が枯渇しつつあるため、今では産出量の１割、埋蔵量の３％しか持っていないと言われています。また、国際エネルギー機関によると、これまでの３０年間に新たに開発された油田・ガス田の４０％は旧シスターズ管轄下にありましたが、今後の４０年間に開発予定の油田・ガス田の９０％は新シスターズの管轄下に移っていくだろうと予想されているようです。もちろん、このような事実は大手メディアが一切報道しませんので、ほとんど誰も知らないと思います。
 
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要するに、ロックフェラーが石油王だったというのは過去の話で、今ではもう彼らは世界の産出量の1割の石油、埋蔵量の3%しか握っていないということです。
 
3%です。たった3%ですよ……。そりゃあ、プライドの高い彼らが石油利権から手を引きたくなるのは当然というものです。
 
ここのところ、原油価格もかなり下がっています。中東であれだけ悪さをしておきながら、価格の吊り上げに失敗しています。
 
○原油価格:下落続く　欧州、中国の景気懸念　需要先細り – 毎日新聞
 
金融ユダヤ人らしくない失敗だなと思っていた人もいたかも知れません。しかし、彼らは失敗しているわけではなく、もうとっくに原油の価格に興味がなくなっていたのです。しかも、原油価格を吊り上げると、彼らの敵であるロシアやブラジルまで潤ってしまうわけですし。ですから、今では逆にわざと価格をつり下げているのかも知れません。
 
では、彼らはこれから何に重きをおいて投資していくつもりなのか。やはり原発一本に絞るつもりなのか……と考えて、私はこれまでずっと色々なことを調べていたのですが、そんな最中、どうも日本国内で不穏な動きが次々と出はじめた。
 
先ず金融ユダヤの最大の傀儡である小泉純一郎が、細川護煕と組んでいきなり脱原発を訴えはじめました。一体これはどういうことだ、と誰もが首をかしげたことでしょう。小泉純一郎がロスチャイルドに反旗を翻したのか、ロックフェラーだけに与することにしたのか。
 
同じく金融ユダヤの傀儡である菅直人も、何やら忙しそうに脱原発を叫んでいる。しかも、講演会費などで年間500万近くも儲けているとのこと。金融ユダヤの傀儡がいきなりどうした? 親分たちを裏切ったのか?
 
とにかく、私はこれらの動きを見て何かおかしいな、とずっと思っていたのですが、やがて分かってきたのが、菅直人とソフトバンクの孫正義とが裏で密かに焦臭い癒着関係を作っていたということでした。
 
○現在、「脱原発利権」なるものが生まれつつある。孫正義・小泉純一郎・細川護煕・菅直人の動きに注意。
 
言うまでもなく、孫正義もまた紛れもない金融ユダヤの傀儡です。現にソフトバンクの大株主は金融ユダヤばかりです。
 
○ソフトバンク[9984] – 大株主 | Ullet（ユーレット）
 
今さら説明するまでもないことかも知れませんが、一応、念のために言っておくと、孫正義を筆頭株主として、その後に続く「日本トラスティ・サービス信託銀行」「ジェーピーモルガンチェースバンク」「日本マスタートラスト信託銀行」「ステートストリートバンクアンドトラストカンパニー」などは、すべて金融ユダヤの金融機関およびその金庫番です。
 
ですから、孫正義が金融ユダヤに逆らって、太陽光発電をこの日本に普及させるわけがない。そうではなく、彼らは金融ユダヤの命令に従って太陽光発電を普及させているのです。
 
恐らく金融ユダヤは、この孫正義の経営者としての手腕をかなり買っているものと思います。何しろ孫正義は、この日本にインターネットを普及させた第一人者だからです。彼は日本全国の人たちにADSLのモデムを無料で配った上、日本ではじめて通信料を定額制にした。しかも、かなりの格安で。
 
孫正義は赤字覚悟でこのような戦略に出たと言っていますが、恐らくこのとき金融ユダヤから相当な資金が流れていたはずです。でなければ、あんなに大量のモデムをただで日本全国に配れるわけがありません。
 
当初、金融ユダヤはインターネットを自分たちのプロパガンダを流すための道具として普及させるつもりでした。しかし、結果的にはそれは大失敗に終わってしまった。インターネット上で金融ユダヤの陰謀がどんどん暴露されていったからです。彼らのやっていること全てが全世界に筒抜けになってしまったのです。
 
しかし、その一方で、孫正義率いるソフトバンクはこのインターネット事業である程度の成功を収め、ネット上でのプロパガンダ作戦にもある程度は成功しています。
 
今ではB層のほとんどの方がウェブブラウザ（IEとかグーグルクロームのこと）を開いたとき、最初にヤフーが出てくるように設定していると思いますが、いくらネットに数多くの情報が散らばっていても、ヤフーニュースしか見なければ、それはやはりテレビや新聞しか見ないのと大して差はありません。金融ユダヤのプロパガンダに確実に洗脳されていきます。何しろ、ヤフーニュースのコメント欄はネット工作員の溜まり場になっていますから。
 
○自衛権に関する法案が整備されるまで、自民党のネット工作員が激しく活動しますので、その撃退法をお知らせします。
 
○「ヤフーニュースBUZZ」が相変わらず自民党のネット工作員の世論誘導の場となっています。
 
このようにソフトバンクの存在によって、ネット上での金融ユダヤのプロパガンダ作戦はなんとか維持できているわけですが、その後、ソフトバンクは携帯電話事業に打って出ていき、そこで得た巨額の利益を使って、さらに太陽光発電にも力を入れはじめた……。
 
先ほども言いました通り、菅直人などと裏で一つに繋がり、莫大な国家予算を使って太陽光発電をこの日本に普及させ、ボロ儲けしようと計画していたわけです。
 
では、なぜ「脱原発」なのか。本当に彼らは「脱原発」するつもりがあるのか。ええ。もちろん半分は本気です。というのも、金融ユダヤはいずれ原発よりも太陽光発電の方がコストが低くなることを分かっていたはずだからです。実際、今ではもう既に太陽光発電と原発のコストは逆転しつつあります。
 
○発電コスト逆転！ 太陽光発電 vs. 原発 – 現場スタッフ奮闘記(太陽光発電を宮崎で設置するなら総設へ)
 
確かに孫正義が太陽光発電を始めた頃は、太陽光発電のコストはとても高かった。そのため、太陽光発電はなかなか普及が進まなかった。しかし、こういった技術の進歩はめまぐるしく、一旦、開発に拍車がかかると、極端に低価格化が進みます。要するにパソコンと同じですね。金融ユダヤはそれを早い段階から既に察知していたのでしょう。
 
こうして金融ユダヤの皆さんは、原発や石油に変わる新たなエネルギー源にどんどん投資をし、新たな利権を生み出そうとしているわけです。既にその布石をきちんと打っていたわけです。だから、公に堂々と石油の投資から手を引くと宣言できたわけです。
 
では、彼らが今後、原発からも手を引くつもりなのかと言えば、絶対にそんなことはありません。彼らはいずれまた日本のどこかで3.11のような地震テロを起こしたいと思っているでしょうし、あるいは日本で戦争を起こした際に、原発を破壊して放射能パニックを起こしたいとも思っているでしょうから。実際、つい先日もこんな報道が流れました。
 
○次世代型原子炉、研究開発を再開へ…政府 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
 
実はこの報道が流れたのは、私が以下の記事を書いた直後のことでした。
 
○次世代のクリーンエネルギーは既に完成している。半年で1000円のみの発電システムがなぜ普及しないのか。
 
私が「次世代のクリーンエネルギー」をテーマに記事を書いたとたん、いきなり「次世代型原子炉」と来たもんですから、正直、呆れかえってしまいました。何にでも「次世代」と名前をつければいいってものではないでしょうにね……。
 
とにかく、彼ら金融ユダヤは本当に安全安心で、低価格のエネルギーなど私たちに供給するつもりはありません。いくらコストを削減しても、私たちに電力を売るときには色々と理由をこじつけて値段を吊り上げようとするでしょう。石油価格を操作してきたのと同じことです。現時点でも、彼らは色々と理由をこじつけて電気料金を値上げしています。多分、あんな理由もほとんどがデマカセでしょう。
 
ということで、これが今の時点で私が知っているロックフェラー石油投資脱退の理由です。もちろん、今後は他にもさらなる新しい真実が明るみに出てくることでしょう。
 
（以下、AFPBB Newsより転載）
 
ロックフェラー兄弟財団、化石燃料投資から撤退宣言
 
世界最大の石油財閥であるロックフェラー一家（Rockefellers）が22日、化石燃料に対する投資を止めると発表し、米ニューヨーク（New York）で23日に開かれる国連（UN）の気候変動サミットにとって大きな後押しとなりそうだ。
 
サミットを翌日に控え、民間機関や個人、地方自治体などによる連合はこの日ニューヨークで、化石燃料に対する計500億ドル（約5兆4000億円）以上の投資撤退を宣言した。この連合には資産規模8億4000万ドル（約900億円）のロックフェラー兄弟財団（Rockefeller Brothers Fund）も含まれており今後、化石燃料との関わりを可能な限り減らし、また環境に最も有害なエネルギー源とされる石炭灰と油砂（オイルサンド）へのすべての投資を止めると発表した。
 
 ロックフェラー兄弟財団は、ジョン・D・ロックフェラー（John D. Rockefeller）の子孫たちによる財団。石油王ロックフェラーが創始したスタンダード・オイル（Standard Oil）の後身である世界最大級の石油大手、米エクソンモービル（ExxonMobil）は、気候変動に関する取り組みの敵となることが多い。
 
 化石燃料産業全体の規模に比べれば投資撤退の規模は小さいが、気候変動問題に取り組む人々からは歓迎の声が上がっている。南アフリカのデズモンド・ツツ（Desmond Tutu）元大主教は、この宣言を歓迎するビデオ・メッセージを発表し「私たちはこれ以上、化石燃料への依存を支えるわけにはいかない」と述べた。(c)AFP/Shaun TANDON
 
（転載ここまで）