創価=ベネッセの個人情報流出の犯人である派遣社員は、創価=パソナが送り込んだ創価学会員でしょうか。

いちいち言うまでもないことですが、今回のベネッセ個人情報流出事件が、創価学会ぐるみの組織的な犯罪だとしても、その真相がマスコミによって報じられることはないと考えなければなりません。
 
マスコミは完全な創価学会の傀儡企業（同じ金融ユダヤの手下同士）ですので、創価学会の組織的犯罪をそうそう公に暴露するはずがないのです。
 
とはいえ、さすがにここまで大きな騒ぎになってしまった以上、彼らもなんとかして事態を収拾しなければならない。では、完全な嘘をついて事なきを得られるかといえば、さすがにそうはいかない。完全に嘘と分かる嘘をついてしまったら、後で余計にやっかいな事態になってしまうのは目に見えているからです。
 
そこで、真実を報じながらも、創価学会が絡んでいるとは誰にも思われない方法で報道することを思いついたのでしょう……。
 
今回、ベネッセの個人情報を盗み出したのは、ベネッセの関連会社である「シンフォーム」から送り込まれた派遣社員だと報じられました。この「シンフォーム」はベネッセとは違って、ベネッセなどの大企業から業務を受託している企業ですから、少々、マスコミで悪く報じられたとしても、創価関連企業から引きつづき手厚くサポートされ、多くの業務を受託しつづけることができます。したがって、収益が落ちる心配はありません。
 
そのため、ベネッセではなく「シンフォーム」を犯人とした。しかし、「シンフォーム」の正社員が犯人だったということにすると、「シンフォーム」が会社ぐるみで犯罪を行ったと世間から疑われる恐れがあるので、とりあえず部外者である派遣社員がやったということにした。
 
これによって、ベネッセも「シンフォーム」も確信犯ではない、ということにできます。世間の人たちもベネッセや「シンフォーム」が組織ぐるみで個人情報を漏らしたわけではないと思い込むでしょう。
 
しかしながら、私みたいな人間はそんな理屈では絶対に納得できません。何しろ、ベネッセはパソナと裏でがっちりと手を結んでいるのです。ベネッセもパソナも同じ創価学会関連企業。パソナの代表・南部靖之は創価学会員。ベネッセの前CEO福武總一郎（この人物が就任中に今回の事件が起きています。）も創価学会員。詳しくは以下のリンクをご参照ください。
 
○ベネッセとパソナの不可解なつながり。安藤忠雄も司馬遼太郎も……創価学会員は常に金融ユダヤの下で一つの輪となって動いている。
 
つまり、今回犯人とされつつある派遣社員は、パソナから送り込まれた創価学会員である可能性が非常に高いわけです。というより、その犯人は創価内部の（個人情報を集める）専門家ではないでしょうか。
 
そういう特殊な連中が、派遣社員の振りをしながら日本全国のありとあらゆる個人情報をせっせと掻き集めている可能性はなきにしもあらずです。特に創価関連企業の中に入り込めば、同じく内通者がいるはずですから、個人情報を盗み出すのもひときわ簡単でしょう。実際、過去に起きたヤフー個人情報流出事件でも、創価学会幹部が逮捕されています。
 
○個人情報流出はベネッセだけの問題ではない。ヤフーも個人情報流出により、創価学会幹部が逮捕されている。
 
しかも、これほどの重罪を犯した派遣社員の名前をどのマスコミもきちんと公表しないとは、一体どういうことなのでしょうか。まさか犯人が18歳未満だったとでもいうのでしょうか。もし犯人が成人であるなら、実名で報道するのが基本ではないでしょうか。
 
要するに、その名前を公表すれば、すぐに創価学会員であると分かってしまう恐れがあるというわけでしょう。その事実をネットなどで暴露されるのを恐れて、あらかじめ名前を公表しないようマスコミ各社に通達が出ているのかも知れません。
 
とはいえ、この犯人の名前をこのまま公表しなければ、さすがに国民の多くが納得しないでしょう。ASKA事件についても、マスコミが麻薬の出所を全く報道しないので、多くの国民がその真相をネットで探り出そうとしていますが、それと同じく、今回のこの件も、犯人が誰なのかを国民の多くがネットで探り出そうとするはずです。
 
ですから、彼らには逃げ道がありません。いずれは創価学会（あるいは同じ金融ユダヤの傀儡）による犯罪であることが白日の下に晒されるでしょう。
 
とにかく、ベネッセは創価学会関連企業です。事件が起きたときのベネッセのCEO福武總一郎は創価学会員です。そして、現在の社長の原田泳幸氏の奥さんである谷村有美さんも創価学科員との噂がある人物ですし、創価の関連企業の社長に就任するためには、創価学会とそれだけ深いつながりがなければ無理です。そして、創価学会は何度も書いてきました通り、金融ユダヤ（悪魔崇拝者）の日本部署のような組織です。
 
今回のこの事件をマスコミが報じるまま鵜吞みにし、うやむやにして終わりにしてはなりません。このような個人情報流出事件は、単にダイレクトメールが来るとか来ないとかの問題では済まされないのです。
 
○幼児誘拐が増えている今、創価=ベネッセの個人情報の流出は大変危険です。
 
少しでも何か情報をお持ちの方がいらっしゃいましたら、ぜひともネットに情報を拡散してください。こんな情報が何か役に立つだろうかと疑問に思っても、意外に事件の真相を解く鍵になるかも知れません。このまま創価学会による組織的犯罪を闇に葬り去ってはならないのです。
 
（追記）この後、また新たな事実が判明しました。以下のリンクをご覧ください。もちろん、この話を信じるか信じないかはあなた次第です。
 
○急増する幼児誘拐と創価=ベネッセの個人情報流出との明らかな関連性が見えてきました。核心は「日本ユニセフ」です。
 
（以下、ライブドアニュースより転載）
 
ベネッセ流出、金銭目的を示唆　拡散ルートが焦点
 
通信教育大手「ベネッセコーポレーション」の顧客情報流出問題は、データベース（ＤＢ）を管理していた下請け業者の派遣社員のシステムエンジニア（ＳＥ）が「名簿はお金になると思った」と顧客情報の持ち出しを認めたことで新たな局面を迎えた。
 
ＤＢからコピーされた履歴など派遣社員の関与を疑わせる「証拠」は残されており、警視庁はＳＥの不正競争防止法違反容疑の立件に向け、共犯者の有無や名簿業者を通じた拡散ルートの特定などを進める。
 
ＤＢのアクセスに使われたＩＤ、関連会社に出入りした記録…。下請け業者の派遣社員のＳＥが顧客情報の持ち出しに関与した痕跡は複数見つかっている。警視庁は、引き続きＳＥから事情聴取するとともにＤＢのコピー履歴などの客観的な証拠との整合性など犯行の裏付けを進める方針。
 
ベネッセの内部調査では昨年末、関連会社「シンフォーム」が保守・管理するＤＢからＳＥのＩＤで、顧客情報が複数回コピーされた痕跡を発見。シンフォームの東京支社で、ベネッセ側から貸与されたパソコン（ＰＣ）が使われていたことも分かっている。
 
ＤＢに接続できる部屋は立ち入りが厳しく制限され、ＤＢの管理業務に携わる技術者らに個別にＩＤやパスワードが振り分けられており、ベネッセ関係者は「本人になりすまして出入りすることは不可能に近い」と説明する。問題のＳＥのＩＤでの入退室記録も残されていた。
 
ただ、捜査関係者は「ＩＤは記録上の痕跡にすぎない。悪意ある第三者がＳＥのＩＤを盗み出し、無断で使った可能性をつぶすのは捜査の基本」と指摘する。警視庁生活経済課は、ＤＢのコピー履歴や支社の入退室記録を照合するほか、ＳＥの供述との整合性について裏付けを進める。
 
ＳＥが共犯者の指示を受け、顧客情報を持ち出した疑いも残されている。一般的に派遣社員のＳＥが名簿業者との間に売買ルートを築いているとは考えにくく、捜査関係者は「ブローカーなどが介在し、高額な買い取り価格を提示してそそのかした可能性も捨てきれない」という。
 
生活経済課は、ＳＥの交友関係などの洗い出しを進め、不審な人物との接触などがないかも調べる。
 
（転載ここまで）