個人情報流出はベネッセだけの問題ではない。ヤフーも個人情報流出により、創価学会幹部が逮捕されている。

今回のベネッセの個人情報の流出事件は、ベネッセのみに登録していた個人情報によって、ダイレクトメールやセールス電話が来ているとの問い合わせが急増したことで発覚したとのこと。
 
しかし、私がこの話を聞いて思ったのは、ヤフーもこれと同じことを何度もしているではないか、ということでした。
 
ここのところ、私はヤフー（つまりソフトバンクと孫正義）のことが気になって調査を重ねていたところだったのですが、このベネッセの個人情報の流出事件のニュースを聞いて、またしてもヤフーのことが頭にこびりついて離れなくなってしまいました。
 
ヤフーの個人情報流出は、今ではもう公然の秘密となっています。例えばヤフーでブログを開設したときに、携帯電話のメールアドレスを入力するように求められますが、何気なく登録したとたん、その数日後から怪しげなダイレクトメールが送られるようになる、という経験をしたことがあります。
 
で、そのメールを何度も何度も無視しているうちに、最終的にそのメールは届かなくなったのですが、例えばヤフーメールを開設した場合なども、そのアドレスにダイレクトメールが即座に何通も送られてきます。
 
ヤフオクに登録したときはもっと酷くて、登録したアドレスにダイレクトメールが洪水のように押し寄せてきます。ですから、ヤフオクをする場合には、普段は使わないメールアドレスを作っておく必要があります。
 
実際にヤフーは、過去に一度、個人情報の流出事件を起こして大きな問題になりましたが、そのとき逮捕されたのは実は「創価学会の幹部たち」でした。
 
しかも、その個人情報は実際にヤクザによって犯罪に利用されてしまいました。もちろん、今後も同じようなことが起きないとは限りません。
 
例えば子供がヤフーのサービスを利用した際、何の考えもなしに携帯のアドレスを登録したとしましょう。その際には、特に住所や電話番号などを書く必要はありませんが、その後、誰かからダイレクトメールが送られてきたとき、それがたまたまその子の興味を引きつけるような内容であれば、その子は思わず返信してしまうかも知れません。最悪の場合、相手に尋ねられるままに自分の住所や電話番号を書いて送ってしまうかも知れません。
 
そうすると、当然、その子が犯罪に巻き込まれる可能性は高くなります。詳しくは以下の記事をご覧下さい。
 
○幼児誘拐が増えている今、創価=ベネッセの個人情報の流出は大変危険です。
 
ヤフーは非常に危険な企業です。表向きはとても華やかなイメージのある会社ですが、怪しい企業ほどイメージを大事にします。詐欺師ほど自分の売る商品を過剰なまでに宣伝したがるのと同じことです。（ヤフーの危険性については、以下の記事をご覧いただけばすぐにお分かりいただけます。）
 
○政府によるソフトバンクへの利益誘導が発覚。すべては北朝鮮延命のため。
 
○パソナとソフトバンクは同じ穴のムジナ。マルハン、フジテレビもまた……金融ユダヤと在日の広くて深い闇。
 
ソフトバンクはパソナと非常に近い関係にあり、パソナは言わずと知れた創価学会企業です。そして、創価学会が絡むとロクなことはありません。実際、ソフトバンクの個人情報を流出したのは創価学会の幹部でした。
 
しかし、この逮捕も単なるトカゲの尻尾切りに過ぎなかった可能性は大いにあります。もしかしたら、孫正義こそが真の黒幕である可能性だってなくはないのです。
 
というより、私はそう疑っています。彼がこの日本でネット事業を拡大しているのは、何よりも日本人の個人情報を集めるのが最大の目的なのではないかと疑っています。確かに過去の事件以来、ヤフーは特にこれといった事件を起こしてはいませんが、それでも陰で何をやっているかは分かりません。
 
とにかく、今回のベネッセの事件によって、創価学会員による犯罪がどのような形で計画され、行われてきたのか、その一端が見えたような気がしました。
 
最後に「Yahoo! BB顧客情報漏洩事件」について書かれたウェキペディアの記事を掲載しておきますので、興味のある方はぜひご覧ください。創価学会員がいかに個人情報を犯罪に利用しているか、その一端がお分かりいただけることと思います。（追記:この記事を書いた直後、以下のウェキペディアの創価学会に関する記事が削除されました。）
 
（以下、ウェキペディアより転載）
 
事件発覚から犯人逮捕まで
 
2004年1月23日、ソフトバンクは、Yahoo! BB登録者の個人情報が外部に漏れていた事を発表した。この時点での発表では242人分、その後の2月27日には約470万人分の情報が漏れていた可能性を示唆し、最終的な漏洩数は約450万人であるとした。なお、1月23日、警視庁は主犯格である右翼団体「新生日本協議会」元会長で出版社経営の森洋と東京都内のヤフーBB代理店の役員2名をソフトバンク本社に対し個人情報と引き換えに30億円を脅し取ろうとした恐喝未遂容疑で逮捕した。また、以上の東京都内のルートとはまったく別の犯行として、愛知県の会社員も個人情報と引き換えに1000万円を恐喝した同様の容疑で逮捕した。
 
3月初旬、ソフトバンクは個人情報管理諮問委員会および技術諮問委員会を設置し、全容解明に取り組む。漏洩元はその後の調査により、外部からの不正アクセスと判明し、不正アクセス事件として報道される。
 
同年5月下旬には新たな東京都内ルートの犯行関与者としてソフトバンクの元業務委託先社員（黒川かえる）他1名も逮捕され、個人情報漏洩の全容が明らかとなった。個人情報が漏洩した原因として、当初発表した「外部からの不正アクセス」という理由ではなく、ソフトバンク社員であれば誰でも閲覧し入手できるような状況であったことを改めて発表。後日、社内における個人情報の管理を厳守するように徹底されることになった。
 
被害者に対するソフトバンク側の対応
 
当初、殺到する苦情に対し、ソフトバンク側はお詫びの電子メールを送付。それでも苦情が沈静化しないことから、ソフトバンクBB加入者に対して500円の金券を送ることにした。
 
ソフトバンク・孫正義社長は、自由民主党の調査会で「（事件に関して）反省している」と答えたが、「実態は窃盗事件」「情報を盗んだものを処罰する法律がない」と付け加えた。
 
また、関連会社ソフトバンククリエイティブが発行している雑誌PC Japanは同誌のライターが本件に関与していた事が判明したことを受けて一時休刊を余儀なくされたものの、後に誌面内容や編集体制等を見直して復刊した。
 
裁判
 
2005年7月9日、東京地裁は愛知県内の被告に懲役3年・執行猶予5年を判決。
同年8月11日、東京地裁は東京都内の被告に懲役3年・執行猶予5年を判決。
同年10月15日、主犯格の森被告に懲役4年の判決。
同年11月30日、東京地裁は東京都内の被告に懲役2年6月・執行猶予5年、森被告に懲役2年・執行猶予4年を判決。
2006年5月19日、大阪地裁は大阪市内の会社員5名が起こした損害賠償訴訟について、ヤフー・グループの「BBテクノロジー」に対して一人当たり6000円の賠償を命じた。
 
犯人と創価学会
 
ジャーナリストの段勲はフォーラム21の中で逮捕された4名のうち2名が創価学会員でヤフーBB代理店の役員を務めていたと報道。またその2名が過去に創価学会が起こした言論出版妨害事件や宮本顕治宅盗聴事件にも関わっていたことも明るみとなった。2002年、創価学会員が起こした「携帯電話通話記録窃盗事件」とを引き合いに出し、携帯電話・通信記録の盗み出し、そして今回の事件。同事件はまだすべて解明されたわけでないが、流出した450万人に及ぶ個人データの行方が気になると締めくくっている。
 
（転載ここまで）