アメリカが世界一最悪な国家であるという証拠。

私はこのブログの中でこれまでさんざんアメリカのことを叩いてきました。アメリカを牛耳る金融ユダヤ人が、日本から次から次へと富を吸い取っていったというのがその一つの大きな理由です。そのお陰で、私たち日本人の生活はどんどん苦しくなっています。
 
特に現在の安倍政権になってからは、安倍首相が完全なアメリカの飼い犬になっているので、アメリカの好き勝手し放題の状態となり、日本の富はさらに加速度的にアメリカ人の手に渡っていっていますし、今後も続けてアメリカに流れるような仕組みが着々と作られています。
 
しかし、マスコミはこのようなことを絶対に報道しない。日本が貧しくなっている本当の原因に触れることなく、あれのせいだ、これのせいだと言って、国民を煙に巻くような話ばかりをして、いつまで経っても結論の出ない議論ばかりを繰り返している。もっとも、マスコミは国民を騙そうとしているわけではなく、ただ単にバカなだけなのかも知れませんけど。
 
テレビで議論するのはユダヤの傀儡である批評家か、頭の悪い芸能人ばかりで、本当に物事を分かっている人は絶対に出てこない。特につい最近は、おバカな芸能人が流行したりしていたので、テレビにバカを出しても全く不自然な感じがしなくなってしまった。本当に頭のいい人をテレビに出さなくていい理由ができてしまったわけです。
 
で、そうこうしている間に、日本の富はアメリカの一握りのスーパーリッチの手に渡っているという寸法です。
 
そのアメリカの一握りのスーパーリッチたちは、アメリカでもうまい具合にアメリカ国民の富を搾取しつづけてきましたが、その結果、上のグラフの通り、アメリカの収入のおよそ半分が1%のスーパーリッチの手に渡ってしまったそうです。
 
このグラフを見れば、アメリカが他の国と比べてダントツに貧富の差が激しいことが一目で分かります。何しろ、90%の最下層の人たちは、アメリカの収入の20%程度しか持っていないのです。金融ユダヤ人の言いなりになって国家を運営していけば、いずれこういう結果になるという確かな証です。
 
持てる物がさらに持てるようになるのは当然の成り行きだ、と仰る方がいらっしゃるかも知れませんが、はっきりと言います。断じてそんなことはありません。誰かが強い意図をもって恣意的に誘導しなければ、こんな結果になるわけがないのです。もしこれが自然に起きる現象なのであれば、他の国も同じような結果になっているはずです。しかし、実際のところは他の国はそんな結果になっていません。
 
現在の日本もこれと同様で、安倍総理が強権的にアベノミクスというインチキ政治をしているからこそ、国民の富はどんどんアメリカ人のスーパーリッチの手に渡っていっているのです。
 
インチキ・アベノミクスを早く止めないと、日本もいずれアメリカの二の舞になります。いいえ。日本には金融ユダヤ人なんていませんから、全てのお金が日本に残ることなく、全てアメリカに渡ってしまうでしょう。もしかしたらその方がもっとずっと悲惨なことになるかも知れません。
 
詳しくは以下の記事をご覧になって下さい。
 
（以下、ハフィントンポストより転載）
 
アメリカの「スーパーリッチ」が世界の所得格差を拡大させる 0.1％の最富裕層が世界の富を独占
 
所得格差について言えば、アメリカは他の先進国の中で最も格差が広がっている。
 
上の図は、経済協力開発機構（OECD）が発表した「The World Top Incomes Database（世界のトップ収入データベース）」からのものである。このデータは、1975年から2007年の間に世界の収入がOECD加盟18カ国の間でどのように分配されてきたかを示したものだ。アメリカほど富裕層が恩恵を受けている国はどこにもないことがわかる。
 
ご覧のように、デンマークのような国は底辺の所得者層90%に9割近く配分されている――社会主義国か！　一方で、アメリカの収入の伸びのおよそ半分は1％の富裕層に配分されている。だって、自由の国だからね。
 
アメリカのトップ1％の高額所得者は、1975年から2007年の間に税込所得の伸び全体の47％を占めるようになった。しかもこれはキャピタルゲイン（資産売却益）を除いた数字だ。なんてこった。
 
残りの10％を入れると、フォードからジョージ・W・ブッシュ政権までの間に拡大した所得全体のうちの５分の4を占めていることがわかる。残りの人々は、残された所得5分の1の奪い合いをしている。この数字にキャピタルゲインを含めるととんでもないことになる。キャピタルゲインはその多くが富裕層の利益になるのが一般的だが、この数字はとりわけひどい。
 
この傾向は所得配分全体に大きな影響を与えている。1981年から2012年にかけて、税込所得全体に占めるトップ1%の富裕層の割合が2倍以上になった。これは、OECD加盟国の中で最も高い割合となる。
 

 
もっと衝撃的な数字は、さらに独占的な地位を占めるアメリカの0.1％の最富裕層クラブだ。彼らのような超一級のリッチな人々――ウォーレン・バフェットのようなリッチな人たちのことだ――がアメリカの所得全体に占める割合は、1980年ではわずか2％だったが、2010年は8％にまで跳ね上がっている。こうした最富裕層は、カナダやイギリス、オーストラリアといった国では掃いて捨てられるくらいの小さな割合でしかない。
 
スーパーリッチは、さらにスーパーリッチへとなっていく。こうした現象は仕方がないことなのかもしれない。ただし、国の「財を成した人間たち」として姿を現さない彼らスーパーリッチは、他の誰よりもさらに多くの富を作り上げていく。OECDのリポートによると、99％の人々のインフレ調整後の税込所得は、この10年間で1年当たり平均で0.6%しか上昇していない。トップ1％の人々を加えると、国の所得成長率は1％にまで跳ね上がる。
 
こうしたトリクルダウン理論（富める者が富めば、貧しい者にも自然に富が浸透(トリクルダウン)するという考え方）による繁栄には欠陥があるという考え方は、「21世紀の資本論」（フランスの経済学者トマ・ピケティの新しい理論）の中核となるものだが、サプライサイド（供給重視型）の経済学の理論を打ち砕くものだ。
 
トリクルダウンは、所得格差を擁護する人たちの間で出てきたものだ。そう、所得格差はあっていいとする人間たちはいるのだ。そしてこの考え方は1%の富裕層の中で、そしてそれ以外のアメリカ人の中でもかなりの割合を占めるようになってきている。そして、リッチな人たちとそれ以外の人たちとの間が分断されることによって、誤った見解の差が生じつつある。
 
とはいえ、アメリカにおける階層間の流動性はこの数十年間で悪化することはなかったが、カナダと比較しても低い数値で頭打ち状態となっている。思うに、仮にアメリカのような格差レベルでやっていかなければならないとしたら、流動性という面でせめてカナダくらいのレベルを目指さなければいけないということに異論はないだろう。
 
（転載ここまで）
 
 
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