金融ユダヤがスコットランドの独立を嫌がる理由。彼らは他国に寄生しなければやっていけない連中です。

 

スコットランドの独立が住民投票によって否決となり、金融ユダヤの皆さんはホッと胸を撫で下ろされたことでしょう。
 
特にイギリスに本拠を置くロスチャイルド家の皆さんは、ここでスコットランドに独立されたらたまったものではない。だから、彼らはなんとしてでもスコットランドの独立を阻止しなければならなかった。で、早くも不正選挙の証拠があちこちから出てきているようです。
 

 
しかしながら、日本の皆さんにはそもそもなぜスコットランドがイギリスから独立したいと思っているのか、また、どうしてイギリス（金融ユダヤ）がスコットランドの独立を阻止したいと思っているのか、いまいちよく分からない部分があると思います。
 
ニュースなどをつぶさにご覧になった方はもう既にある程度はご理解されていることと思いますが、このブログでは他のニュースとは違って、スコットランドの独立がどれだけ金融ユダヤにとって不利益になるのかを簡単に読み解いていきたいと思います。
 
 

1.スコットランドの油田がなくなると、イギリスに入る税収が8200億円消えてなくなる。

 
スコットランドで独立の機運が高まった最大の理由が、この北海油田にあります。欧州最大の埋蔵量を誇るとされているため、スコットランドはイギリスに依存しなくても十分にやっていけると主張する人たちが数多く現れるようになったのです。
 
しかも、イギリスはこの油田からなんと年間に8200億円もの税金を徴収。スコットランド人からすればたまったものではない。この税金をイギリスに貢がずに済むなら、自分たちはもっと豊かに暮らせるじゃないかと思ったわけです。
 
で、独立運動にどんどん火がついていったわけですが、金融ユダヤはこの油田が自分たちの手から切り離れされることを恐れました。彼らは天然資源が大好きな人種だからです。いえ、もっと正確に言えば、労せずしてお金が手に入る「天然資源のたぐい」が大好きな人種なのです。
 
 

2.スコットランドはイギリスの核戦力の唯一の拠点だった。

 
金融ユダヤの皆さんはこれまた核兵器が大好きです。特にロスチャイルド家はウランによってボロ儲けしているので、原発や核ミサイルがこの世から少しでも減ることを嫌がります。
 
ところが、英国にはスコットランドしか核戦力の拠点がない。その拠点とはクライド海軍基地です。スコットランドが独立してしまうと、この基地を失い、潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）を搭載した原子力潜水艦が行き場を失ってしまう。
 
そうなると、これ以上、イギリスが核兵器を所有することが難しくなる。しかも、アメリカの主導するNATOの核抑止力が低下します。アメリカの金融ユダヤ人の戦略にも大きな影響が及びます。
 
また、先ほどの北海油田がイギリスから切り離されると、イギリスは防衛予算を切り詰めざるを得なくなります。金融ユダヤの儲けの種がなくなると同時に、世界の前で威張り散らせなくなってしまうわけです。
 
ただでさえ高慢ちきな金融ユダヤにとって、自分たちの権勢が脅かされることは絶対に許されないことです。そんなことになっては、自分たちの面目が丸つぶれです。それだけは絶対に回避しなければなりませんでした。
 
 

3.スコットランドが独立すると、NATOが弱体化し、ロシアに対する戦略に支障が出る。

 
金融ユダヤにとって、NATOはロシアに対する戦略に欠かせない存在です。しかし、スコットランドの核がなくなり、スコットランドからの税収がなくなって、イギリスの軍事力が弱体化すれば、当然、NATOの力も弱まり、NATOの力が弱まれば、ロシアに楯突くことができなくなります。
 
ただでさえロシアの軍事力は強い。どれぐらい強いのかも未知数で、金融ユダヤはただでさえ戦々恐々としている。だから弱いイヌが虚勢を張って吠えまくるように、ロシアの前でさんざん吠え散らしてきたわけですが、NATOが弱体化すれば、金融ユダヤはもう二度とロシアの前でワンワンと吠えることすらできなくなります。
 
 

4.スコットランドが独立すると、イギリスのポンドが値崩れを起こす。

 
スコットランドとしては独立した後もイギリスのポンドを使いたいという意向でしたが、イギリスはスコットランドの独立を阻止しようとして、独立したらポンドは使わせないと脅しをかけました。
 
しかし、いざスコットランドが独立してポンドを使えなくなれば、当然、イギリスにとっても大きな損失です。ポンドの値が大幅に下落してしまう可能性があるからです。
 
しかも、スコットランドが独立した場合、スコットランドはイギリスの債務を引き継ぐことはしないと主張してきました。もちろん、イギリスが素直にそれに応じる可能性は少なかったでしょうが、それでもスコットランドが頑なに債務の引き継ぎを拒みつづければ、ポンドの信用はますます低くなっていったことでしょう。
 
油田の税収がなくなった上、こんなことが立て続けに起きれば、イギリスの経済にとって大打撃となります。
 
 

5.スコットランドが独立すれば、他のヨーロッパでも独立運動が飛び火し、EUおよびNATOが弱体化する。

 
現在のところ、欧州では以下の地域で独立の機運が高まっています。
 
■ドイツ – バイエルン王国、旧東ドイツ、ザクセン　
■フランス – カタルーニャ国、ブルゴーニュ、サヴォワ、コルシカ、ブルターニュ、ノルマンディー、アルザス・ロレーヌ、オクシタニア、ガスコーニュ
■イギリス – イングランド王国、スコットランド、ウェールズ、北アイルランド、コーンウォール、ウェセックス
■イタリア – パダーニャ連邦、ヴェネツィア、チロル、サルディニア、シチリア
■スペイン – カタルーニャ国、バスク、ガリシア、アラゴン、アストゥリアス、アンダルシア、カナリア諸島、カンタブリア、カスティーリャ、エストレマドゥーラ
■デンマーク – フェロー諸島、グリーンランド
■グルジア – 南オセチア、アブハジア、アジャリア
■ウクライナ- クリミア自治共和国、ドネツィク州、ルハーンシク州
 
スコットランドが独立すれば、当然、これらの地域の独立運動にも飛び火することになります。そうすると、EUはそれだけで弱体化し、機能不全となります。NATOもまた然りです。
 
金融ユダヤの皆さんは今、ただでさえ「イスラム国」との戦争を盛り上げようと必死になっています。それが盛り上げられるのは、アメリカとヨーロッパの軍事力があってこそですが、EUやNATOが機能不全となれば、「イスラム国」との戦争をこれ以上、盛り上げることも難しくなります。
 
というより、独立を阻止することに大忙しとなり、「イスラム国」どころの騒ぎではなくなるでしょう。
 
 

6.金融ユダヤは他国の力に依存しなければやっていけない寄生虫のような輩なので、例えどんな国であれ、独立は絶対に許さない。

 
例えスコットランドに巨大な油田がなかったとしても、金融ユダヤはスコットランドの人たちを奴隷のように働かせつづけたい。雀の涙ぐらいでも彼らから税収をもぎ取りたい。そうしなければ気が済まない。
 
彼らはもともとそういう寄生虫のような性根を持った連中です。なので、自分のところから奴隷が離れていくことを絶対に許さない。
 
ゴイムたちがおれたちから独立したがっているだと? 奴隷の分際で、何を偉そうなことを!
 
というのが彼らの本音でしょう。金融ユダヤのみならず、悪魔崇拝者「エリザベス女王」もまた然り。もはや彼らはその富そのものより、奴隷から富をふんだくるという行為そのものに快楽を感じているものと思われます。第一、彼らにはもう既に十分な富がありますから。
 
もっとも、エリザベス女王は、今回の悪魔崇拝に関わる裁判で全財産を差し押さえられ、世界のGDPの約五倍の金銀財宝がなくなってしまいました。
 
○エリザベス女王の恐るべきエゴ。闇の口座に世界のGDPの5.9倍の残高が眠っていた。
 
したがって、エリザベス女王の富はもう既に彼女の手の中にない状態だと思いますが、実際のところはどうなんでしょうか。本当はまだ沢山のへそくりが眠っているのかも知れません。
 
しかし、日本人も人事ではありませんよ。結婚して皇族から離れる典子さまに1億675万円が支給されたとのことですから。
 
○【特権階級】結婚して皇族から離れる典子さまに1億675万円が支給される！支給額は法定上限額！ – 真実を探すブログ
 
この国では毎年のように170億もの宮内庁費が我々の税金から当然のごとく計上されています。その上さらにこうして一人の皇族の女性の手に1億以上ものお金が、ただ結婚したというだけで流されていくのです。
 
1億円というと、ワーキングプアの方の50年分の年収にあたる金額です。労せずして一夜にしてこんな大金が手に入るなんて、我々にとっては夢のまた夢のような話ですね。
 
スコットランドでも、自分たちの富がロンドンばかりに流れ、富の一極集中が起きていることに多くの人が不満を持っていたようです。実際、イギリスではアメリカと同様、貧富の差がかなり激しくなっていましたから。
 
今の日本でも、子供たちの貧困が問題になりつつありますが、イギリスは日本なんかの比ではありません。これについては前にも一度私も記事に書きました。
 
○裕福なイギリスで貧困が蔓延。アメリカ同様、イギリスでも金融ユダヤ人による植民地化が進む。
 
イギリスでもまた日本と同じように竹中平蔵のようなインチキ御用学者が国民を騙しながらデタラメ経済政策を作り、国民のお金がすぺて金融ユダヤの懐に流れ込むようにしてしまったわけです。これではスコットランド人が独立したがるのは無理もありません。
 
一応、今回の住民投票で独立は否決されましたが、未だにスコットランド人の半分が独立を望んでいますので、当面、独立の機運は消えてなくならないでしょう。しかも、スコットランドの政治家たちの多くもまたイギリスを快く思っていないようですから（ここが日本と大きく違うところです）、金融ユダヤもしばらくは彼らの支配に手をこまねくことになるでしょう。
 
もっとも、金融ユダヤは直接そこにタッチせず、イギリスの政治家たちにスコットランド人の懐柔をすべて任せることになるのでしょうが……。
 
 

最後に一言。日本もまた地方自治体がそれぞれ独立すればいいのでは?

 
こうして見てみると、日本が金融ユダヤの支配から独立するためには、42の都道府県がそれぞれ国から独立していけばいいんじゃないかという気がします。
 
一応、沖縄では独立の機運が高まってきているようで、実際に独立運動を行っている方もいらっしゃるようですが、日本の全ての地方自治体でも同じように独立の機運を高めていけばいいように思います。そうすれば、金融ユダヤは大いに四苦八苦するでしょうし。
 
もちろん、住民投票の際には、金融ユダヤが裏で手を回して不正選挙をしようとするでしょうが、我々もまた絶対に不正ができないように厳重に対策を練ればいいのです。
 
今のところ、安倍晋三が必死になって地方創生なんてことをやっていますが、どうせそれも地方に雇用を生むとか言って、パソナが儲かるだけのシステムを構築するだけです。したがって、地方に大量のワーキングプアが生まれるだけで、地方活性化は大失敗。頑張ってはみたけどダメでした……という結末が待っているのは見え見えです。
 
ならば、最初から地方が国から分離して、竹中平蔵のようなインチキ学者が作った経済政策とは別の、もっと新たな素晴らしい経済政策を作り、一人一人が本当に豊かになれる地方自治体（地方自治システム）を作っていくのはいかがでしょうか。
 
もっとも、B層の方がそれに対して大いに反発してくることは大いに予想されます。特に既得権益を持っておられるような方が大反対してくるでしょう。国に頼らずしておれたち地方に何ができるのか、とか何とか言って。
 
実は自分たちが国（金融ユダヤ）に寄生されて、貧しくなっているわけなんですけども、無知とは本当に恐ろしいものです。