デング熱感染は円安で唯一活気づいた観光業の破壊をもたらします。これにて日本経済の破壊はほぼ完了です。

一連のデング熱騒ぎによって、ロスチャイルド系製薬会社サノフィの株価が急上昇。ワクチンの臨床試験が成功したと発表されたのが今月3日でしたが、その数日前の8月27日から既にその株価は跳ね上がっていました。
 
したがって、これはインサイダー取引の疑いがかなり濃厚と思い、先日はこの件についてざっと簡単に記事に書かせていただきました。
 
○デング熱騒ぎもやはり金融ユダヤの生物テロの可能性大。ワクチンを開発した製薬会社サノフィが怪しすぎる。
 
○デング熱もエボラ出血熱もパンデミック中にワクチンが完成。こんな偶然あるわけない。
 
そうすると、裏社会の皆様がまたしても姑息な手段を使って「陰謀論」の火消しに躍起になりはじめた。インチキな陰謀論を自ら勝手にでっち上げ、陰謀論というものは何の根拠もないデタラメだから騙されるな、とマスコミを使って宣伝を始めたのです。そうすることで、私の書いたしごく真っ当な記事までも一緒くたにしてインチキ扱いしようという魂胆なのでしょう。
 
○デング熱感染について、わざと根拠もない陰謀論を広め、陰謀論はデマと宣伝する。それが裏社会の手口です。
 
もっとも、インサイダー取引なんて、金融ユダヤの皆さんは常日頃から当たり前のようにやっておられることでしょうし、株価がちょっと上昇したからといって、その理由はなんとでもこじつけられます。会社の内部機密が漏れたから株価が上がったのではない、これこれこういう理由で上がったのだと、色んな言い訳をすることが可能です。
 
したがって、彼らはインサイダー取引の罪に問われることもなく、懲役五年という刑も執行されることはないでしょう。彼らはその後も続けてぬくぬくとこの世の余生をお楽しみになられるわけです。
 
しかしながら、金融ユダヤが今回のようにデング熱騒ぎをでっち上げた目的は、単なる金儲けだけではないということも我々はきちんと念頭に置いておかなければなりません。
 
もちろん、彼らは常に金儲けしようと企みます。彼らが様々な悪事を働くためには莫大なお金がかかるからです。ガザやイラクやシリアで爆弾の雨を降らせるためにも、世界中の首脳たちを自分の味方につけるためにも、目障りな人間たちを暗殺するためにも、幼児たちを誘拐して悪魔崇拝の生贄として捧げるためにも、彼らのやることなすこと全てに莫大なお金がかかります。
 
ですから、彼らはありとあらゆる方法で沢山のお金を稼ごうとしますが、それが彼らの最終目的ではありません。彼らにはもっと他に重要な目的があります。
 
それが何かといえば、皆さんもご存知、いわゆるNWO計画です。我々ゴイムの奴隷化です。そのために、彼らはこれまでに必死になってこの日本の経済を破壊し、我々一般庶民を苦しみのるつぼに陥れてきました。
 
その甲斐もあって、日本経済はほぼ順調に破壊され、今やこの日本においても餓死者が出るほどに、多くの人々が貧苦のドン底に突き落とされています。本当にありがたいことです。お陰でユダヤ陰謀論がインチキでなかったことに多くの人々が気付くようになりました。
 
で、このように日本経済を破壊したのは、やはり何よりもアベノミクスが提唱した円安政策によるところが最も大きいでしょう。円安政策によってデフレから脱却できるという安易なキャッチフレーズの下、中小企業はバタバタと倒産し、海外に移転していた日本の多くのメーカーも大打撃を受けてしまいました。
 
さらに消費税増税8%で、日本経済はますます破綻していきました。アベノミクスは日本の経済を救うどころか、逆にどんどん破壊していったのです。にもかかわらず、日本の名だたる経済学者の皆さん（たとえば竹中平蔵など）は、アベノミクスは100%正しいなどと未だにふんぞり返ってのたまっておられます。（詳しくは以下のリンク記事をご覧ください。）
 
○株主重視ではなく、労働者重視の経済システムの構築こそデフレ脱却・不況脱却への第一歩。つまり金融ユダヤの逆をやればいいのです。
 
しかしながら、この円安政策によって、唯一、大きく活気づいた産業があります。観光業です。円安になると、当然、海外から旅行客がわんさかやってくるからです。

 
（以下、日経新聞より転載）
 
観光客の経済波及効果、最高の11.3兆円に　東京都
 
東京都は９日、2013年の訪都観光客による経済波及効果が、前年比11.7％増の約11.3兆円と過去最高になったと発表した。うち外国人旅行者によるものは３割増の約１兆2500億円だった。円安や東南アジア諸国向けのビザ（査証）の発給要件の緩和を追い風に外国人旅行者が大幅に増加、買い物や食事の消費が拡大した。
 
５月にまとめた13年の観光消費額を基に計算した。日本人旅行客による経済波及効果は約１割増だった。
 
「外国人旅行者は日本人に比べ宿泊日数が長く、消費のインパクトは大きい」（産業労働局）。特に外国人に人気の新宿や銀座などで買い物の消費が活発になっている。
 
今年に入っても外国人旅行者数は伸び続け、都内経済を支える一因となっている。同日発表した14年１～３月の訪都旅行者数は、外国人旅行者数が約186万人。前年同期比30％増の大幅な伸びを記録した。足元でも外国人客は伸びているとみられる。一方、日本人旅行者数は0.4％減の約1.2億人だった。
 
（転載ここまで）
 
円安政策をとれば、このように観光業だけは儲かります。海外の人たちが安い値段で日本に旅行できるようになるからです。しかし、日本経済を徹底的に破壊し（あわよくば米ドルを防衛し）、日本国民を苦しみのるつぼに叩き落としたい金融ユダヤの皆さんからしてみれば、この状況は面白くない。観光業もやはり徹底的に叩きのめさなければ気が済まない。
 
そのためにはどうすればいいか。パンデミックです。恐ろしい感染病を日本で流行らせて（それも外国人観光客の沢山訪れる東京で流行らせて）、海外の人たちが怖くて日本（東京）に来られないように仕向ければいいわけです。
 
……という話が、金融ユダヤの皆様の間で決議されたことは想像に難くありません。しかも、ちょうどデング熱のワクチンも完成したところなので、ここで大々的にデング熱を流行させれば、ワクチン接種で大儲けできる上、インサイダー取引でも大儲けできる。まさに一石二鳥、ならぬ一石三鳥。
 
というわけで、多くの蚊が生息しているはずの日本の田舎の野山ではなく、ほとんど蚊の生息していないはずの東京のど真ん中の小さな公園で、デング熱という伝染病が発生しはじめました。昨年は200以上も感染者が出たとされるデング熱が、今年、たった数人の感染者が発生しただけで、マスコミがいきなりてんやわんやの大騒ぎ。大手メディアが、一斉に金融ユダヤのインサイダー取引のために一肌脱いだというわけです。
 
恐らく今頃、大手マスコミのトップの方々はその業績が認められ、金融ユダヤの皆様から大量のキックバックを受けておられることでしょう。
 
もっとも、一部のブロガーたちがインサイダー取引だの何だのと大騒ぎを始めて、やや目障りではありましょうが、まあ、そんなのはほっといても大丈夫。どうせインサイダー取引なんてばれやしない。ばれるわけがない。仮にばれたところで、どっかの証券マンの一人か二人を嵌めて牢獄にぶち込んでおけば済む話です。
 
で、円安政策で潤っていた最後の産業・観光業がこれにて壊滅的な大打撃を受け、日本経済の破壊工作はほぼ完了したわけであります。あとは来年に控えた消費増税10%が実施されるのを待つばかり。彼らのNWO計画はこうしてまたしても一歩前へと進んだのでありました。
 
とはいえ、彼らが笑っていられるのも今のうちだけです。日本経済が完全に破壊される前に、金融ユダヤの皆様は神様からの厳しい裁きを受け、この地上のどこにも生きる場所のない状態となってしまうはずだからです。めでたし。めでたし。