13 8月 エボラ出血熱も金融ユダヤによるテロの可能性大。新薬を開発した富士フイルムの筆頭株主は金融ユダヤ。
エイズにしろSARSにしろ、世界で起きるパンデミックのほとんど(全て)は金融ユダヤによる生物兵器テロであると噂されてきましたし、金融ユダヤなど悪魔崇拝者たちが我々一般人のことをゴイムとみなし、世界の人口を削減しようとの計画を立てていることは陰謀論者の間ではもう通説となっています。
なので、いずれ誰かが今回のエボラ出血熱についても生物兵器テロであるとの仮説を立てるか、あるいは実際に証明してみせるだろうと思っていたのですが、今回もまた例のごとくベンジャミン・フルフォード氏が早々とその仮説をマスコミで発表してくださいました。以下がその記事になります。
(以下、ライブドアニュースより転載)
エボラウイルスは生物兵器の可能性!?【ベンジャミン・フルフォード氏が解説】
エボラ出血熱が西アフリカで猛威をふるい、過去最大規模の感染者が出ている。WHOによると、1日時点でギニア、シエラレオネ、リベリア、ナイジェリアで死者はすでに887人を超えたという。
また現地で治療にあたっていたアメリカ人医師3人がエボラ出血熱に感染し、1人が死亡。残る2人は治療のため米国に移送されたが、感染者が北米大陸に上陸するとのことで一時、アメリカはパニックに陥った。
日本をはじめ、世界中の国々がエボラ出血熱の水際作戦に全力を尽くしているなか、元Forbes太平洋支局長であるジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏は、「これは生物兵器による攻撃だ」と断言する。
「感染したアメリカ人医師は、移送されてすぐZMAPPという薬を投与され、奇跡的に症状が改善したと報じられました。アフリカでこれだけの人たちが苦しんでいるのに、明らかにおかしい。最初から、エボラ出血熱のパンデミックのために用意していたと見るべきです」
氏が生物兵器だとする根拠は、過去の事例にさかのぼる。
「新型インフルエンザ・SARS(重症急性呼吸器症候群)が日本や中国といった東アジア地域で脅威となったのはいまから12年ほど前です。それから10年経過した2012年に、今度は中東でSARSと同様の新型コロナウイルスによるMERS(中東呼吸器症候群)が登場し、依然として猛威を振るっている状況です」
MERSは死亡率が40~50%前後と非常に高く、さらに厄介なのは、初期症状がほとんど何もないまま、いきなり肺炎を発症することだという。
「実はこのMERSですが、最初に発見したエジプト人医師アリ・ムハンマド・ザキはなんとウイルス発見の功績者にもかかわらず発見後、新種ウイルスだと確認された直後、サウジ保健省が勤務する病院に圧力をかけ、解雇してしまったのです。サウジといえばイスラム教徒が集う聖地があります。この地を標的にして新種のウイルスをばらまいて流行らせることで、原油利権を握るロックフェラーなど欧米の闇の支配者たちが乗っ取ろうとしていた。しかし、その計画がザキ医師によって頓挫させられたために、サウジ保健省の内通者を使って圧力をかけ、解雇させたと私は考えています」
SARSやMERSのコロナウイルスなど、ウイルスによる病気は、闇の支配者が明らかに「脅迫」や「攻撃」などの目的によって、彼ら直系の研究施設で作られ、意図的に流出させられたものであるとはすでにさまざまな証拠で明らかになっている。それは例えばアメリカのフォート・デトリックこと米陸軍観戦医学研究所(USAMRIID)である。
「メガ・ファーマと総称される巨大製薬業界の一角を占めるメルク社がこの研究所設立に関与しており、第二次大戦後は旧日本軍の化学兵器研究で知られた731部隊の資料を奪取し、生物兵器や化学兵器の開発を極秘裏に進めていた研究所です。メルクの創業者、ジョージ・メルクがこの研究所設立に携わった背景には、彼がロックフェラー財団やGMのスローン一族とともに癌の研究を行っていたという事実がある。つまり、闇の支配者直系の生物兵器研究機関なのです。911以降、アメリカが侵攻したアフガニスタンなど中央アジア地域に、彼らは極秘で生物兵器や化学兵器を研究・開発する研究所を建設していたと言われている。中東で流行しているMERS、そしてここ最近アフリカで増加しているエボラ出血熱などがここで培養された生物兵器である可能性は高い」
いくら利権のためとはいえ、闇の支配者たちは生物兵器を人間に使うことにためらいはないのか。
「彼らにとって中東や東アジアの有色人種は“人間”ではなく“ゴイム(奴隷)”に過ぎず、実験用のモルモット程度にしか考えていない節がある。その証拠に、2009年にアメリカの共和党シンクタンク『アメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)』がまとめた論文で、『特定の遺伝子をターゲット出来る生物兵器戦争の進化した形態は、生物兵器戦争をテロの領域から便利な政治的なツールに転用できる』という主張がなされているのです。これは、選ばれた一族以外の“劣った人種”を間引く、闇の支配者の人口削減計画です」
このたび、フルフォード氏が上梓した『ファイナル・ウォー』では、インフルエンザやウイルスを使用した闇の支配者たちの「錬金術」について詳しく解説。また凋落著しいアメリカが日本に仕掛ける「最後の収奪計画」について警鐘を鳴らしている。不安定化する現代史の“裏面”を読み解くには絶好の書だ。
(転載ここまで)
若干、書籍の宣伝を兼ねた記事という印象も受けなくありませんが、一介のジャーナリストがそう適当なことも発言できないでしょうし、こういったパンデミックがそうそう簡単に自然発生するわけがないと仰る学者も大勢いらっしゃいますので、私もこの説には賛成です。
というより、「富士フイルムと協力する米メディベクター社(マサチューセッツ州)が、エボラ出血熱の薬をヒトに使うことを申請するためFDAと協議している」とのニュースが流れた時点で、私もユダヤ陰謀説を強く確信するに至りました。
ざっと調べてみたところ、この富士フイルムはもう純然たる日本の会社ではありません。完全に金融ユダヤに乗っ取られた会社です。富士フイルムの筆頭株主は「日本トラスティサービス信託銀行」になっていますが、この銀行はとどのつまり金融ユダヤの資金運用のための金融会社です。
しかも、二番目の大株主がこれまた「日本マスタートラスト信託銀行」で、この会社も金融ユダヤの資産運用をするための会社です。つまり、この二つの金融会社は日本の名前を冠しただけの金融ユダヤの金庫番なのです。
で、今や富士フイルムの株のほぼ半分を金融ユダヤに握られており、今回のこのニュースで富士フイルムの株価は暴騰。金融ユダヤは陰で密かに大儲けしています。どうして誰もこのことについて語らないのでしょう。不思議です。
だいたいどうしてフイルムの会社がこんな新薬を開発をしているのか訳の分からない話ではないですか。要するに、金融ユダヤに乗っ取られて、会社の経営方針を新薬開発へと無理やり転換させられてしまったわけでしょう。フィルムの時代は終わったとか何とか、色々と難癖をつけられて……。
要するに、金融ユダヤの計画するパンデミックのために、どうしても富士フイルムの技術が必要だったわけです。
それに、ファイザーやらグラクソスミスクラインなどの名前を出してしまうと、一発で金融ユダヤの会社が儲けていると世界中の人に知れ渡ってしまいます。しかし、富士フイルムの名前を出しておけば、金融ユダヤがまさか儲けているとは誰にも思われない。特に海外の人たちの目をうまくごまかすことができます。
で、「やっぱり日本人は凄い」と世界中の人に思わせながら、人口削減をしつつ、新薬開発でボロ儲け、という一石二鳥の構図なわけです。うまいことやりますね。
つい最近は、エイズ研究者を100名以上も殺してエイズ利権を温存しようとしましたが、今回もまたエボラを大流させて、エボラの新薬で暴利を貪ろうとするなんて、一体どこまで汚い連中なのでしょうか。
米メディベクター社については、ネットを検索してもなかなかこれといった情報に引っかかりませんが、富士フイルムがこの有様ですから、どうせこれもまた金融ユダヤの息のかかった会社なのでしょうし、FDA(アメリカ食品医薬品局)に関してはもう言わずもがなです。
ウェキペディアを見てみると、
「アメリカ食品医薬品局は、アメリカ合衆国の政府機関であり、食品や医薬品、さらに化粧品、医療機器、動物薬、玩具など、消費者が通常の生活を行うに当たって接する機会のある製品について、その許可や違反品の取締りなどの行政を専門的に行う」
と書かれてありますが、要するに、金融ユダヤの開発する毒物をあれこれ理由をこじつけて解禁するための組織なわけです。
金融ユダヤなどこの世から一刻も早く消え去った方がいいですね。
(以下、日本経済新聞より転載)
米、エボラ熱の新薬実用化急ぐ 富士フイルムなど優先審査
【ワシントン=川合智之】米国防総省は西アフリカで感染が拡大しているエボラ出血熱の新薬の実用化を加速させる。富士フイルムホールディングスなどが開発した新薬候補を巡り、米食品医薬品局(FDA)の優先審査対象とし、臨床試験(治験)から認可までの手続きを迅速に済ませることを検討する。現地で救援活動にあたった米国人らにも感染が広がり、1年以内の早期投入を目指す。
国防総省当局者は7日、「富士フイルムと協力する米メディベクター社(マサチューセッツ州)が、エボラ出血熱の薬をヒトに使うことを申請するためFDAと協議している」と述べた。「治験後の認可手続きは優先審査対象になりうる」とした。
手続きが順調に進めば、富士フイルムの薬はFDAが認可する最初のエボラ熱向け新薬の一つになりうるという。同省は開発支援に1億3850万ドル(約140億円)を助成している。
同省は他の新薬候補にも開発費を助成している。リベリアで感染した米国人医師ら2人には、同省が支援した創薬ベンチャー、マップ・バイオファーマシューティカル社(カリフォルニア州)が開発中の未承認薬「ZMapp」が投与された。
新薬「TKMエボラ」を開発しているカナダのテクミラ・ファーマシューティカルズ社は7日、臨床試験を差し止めていたFDAの措置が変更され、患者への部分的な利用が可能になったと発表した。米プロフェクタス・バイオサイエンシズ社(メリーランド州)もエボラ熱ワクチンの開発に取り組む。
新薬候補は動物実験で効果が確認された段階で、ヒトでの効果や安全性は確認されていない。実験結果が良好なら、FDAは優先審査の対象となるファストトラック指定を与え、認可手続きを早めることを検討する。
新薬実用化のメドについて、米疾病対策センター(CDC)のフリーデン所長は7日、「数カ月から1年かかる」と下院外交委員会の公聴会で述べた。
エボラ熱は現状では有効な治療法がなく、致死率は最大90%と高い。エボラウイルスに感染してから通常1週間ほどで発熱や頭痛、下痢などの症状が出て、悪化すると全身からの出血や多臓器不全に至る。
世界保健機関(WHO)は6日、今回の大量感染で死者は932人になったと発表した。患者の隔離などで大量感染を防ぐ方法しかないのが実態だ。WHOは実験段階の未承認薬を投与するかの検討を始めた。感染者を帰国させたことで欧米ではエボラ熱への対応が切迫しているが、日本人の感染者は確認されていない。
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富士フイルムは「メディベクターを通じてFDAと協議している」としている。エボラ熱の新薬候補となっているのは、同社がメディベクターと共同で米国で治験中のインフルエンザ薬「ファビピラビル」(一般名)。日本では今年3月、厚生労働省から製造販売承認を得た。「タミフル」などの既存のインフル薬と作用の仕組みが違い、既存薬が効果が出ない新型インフルが発生した場合に販売することになっている。
(転載ここまで)
(追記:10月21日)金融ユダヤがエボラ熱騒ぎを起こした最大の目的が分かりましたので、ここにお知らせいたします。以下のリンク記事をぜひご覧になって下さい。
○エボラ熱騒ぎの最大の目的は、ロスチャイルドが西アフリカにあるダイヤモンド原石を独占すること。
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