なぜ大手マスコミは第一次安倍内閣を叩き、現在でも朝日新聞は「安倍晋三を叩くのが社是」と語るのか。

色々と励ましのメールやコメントを下さっている皆さん。心から感謝しております。
 
一つ一つにご返事を差し上げることはできませんが、皆さんの一言一言にいつも励まされております。この場を借りてお礼を申し上げたいと思います。
 
ただ、こうしてメールをいただく中で、皆さんから色々とご質問をされることがあり、全てにお返事できずにいることを大変申し訳なく思っております。
 
そこで今回は、数多くいただくご質問の中でも、特に多くの方が疑問を抱いていると思われるご質問について、この場を借りてご返答差し上げたいと思います。
 
以下がそのご質問です。
 
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１週間前よりこちらのブログに出合い、拝見させていただいております。
 
（中略）
 
一点お伺いしたいことがあります。
 
ユダヤ、マスコミ、宗教（創価、統一教会）、安倍　晋三の利害が一致していることは、理解できます。しかし、その当時なぜマスコミが安倍晋三を首相から引きずり落としたのかが、わたくしの中で整合性が取れないというのが正直なところです。現在も、朝日は安倍おろしに夢中になっているように思えます。
 
もし、よろしければRAPTさんの御見解をお伺いできればと思います。
 
お時間ありましたら、ご意見いただけると幸いです。
 
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確かにこのことについては多くの方が疑問に思われていることだと思いますし、この疑問をブログを書いておられる方もよく見受けられます。なので、私の見解を申し述べさせていただきたいと思います。
 
先ず、第一次安倍内閣がどうしてマスコミから激しくバッシングされたのか、というご質問ですが、恐らくこれはアメリカで起きたサブプライム危機に関係があると思います。
 
このサブプライム危機については、裏社会がわざと起こしたのではないかと語っておられる陰謀論者の方が多々見受けられますが、私の考えではこれはわざとではなく、金融ユダヤの皆さんも同じように金融危機に見舞われたことと思います。実際、このサブプライム危機によって、金融ユダヤの経営する金融会社も軒並み大きな赤字を抱え込むことになりましたので……。
 
もっとも、金融ユダヤの面々もいずれサブプライムローンによって経済破綻が起きる、ということはちゃんと予想していたはずです。ただし、彼らの予想を遙かに上回る早さで危機が訪れてしまったのは確かでしょう。
 
彼らの中では2012年に世界的な大戦争を起こす計画がありましたので、例え金融危機が起こったとしても、その大戦争によって全ての借金をチャラにできるはずでした。しかし、彼らの予想を遙かに上回る早さで危機が訪れたため（なおかつ想定外の大きさの危機だったため）、彼らはその危機にきちんと対処することができませんでした。
 
実を言うと、第一次安倍内閣が崩壊したのもこれと全く同じ時期です。
 
つまり、サブプライム危機によって金融ユダヤの懐事情が急激に悪化したため、金融ユダヤはそれまでのように日本のマスコミに裏金を回せなくなった。そのため、マスコミを通して金融ユダヤのプロパガンダを流すことができなくなった。
 
日本のマスコミも、金融ユダヤがお金をくれなくなったので、資金繰りに困り果ててしまった。そのため、できる限り視聴率がとれるよう、国民の意にそぐうような報道をするしかなかった。その結果、安倍内閣のバッシングをし、安倍内閣のメッキが剥がれ落ちてしまった……というのが実情でしょう。
 
つまり、現在でもまた金融ユダヤが日本の大手メディアに裏金を回せなくなり、金融ユダヤのプロパガンダを報じられなくなったら、安倍政権などすぐに潰れてしまう、ということですね。
 
実際、私みたいにテレビや新聞を全く見ない人間は、安倍晋三に対して日々不信感を募らせていくだけです。正直、どうして安倍内閣の支持率が50%もあったのか理解に苦しみます。要するに、マスコミの洗脳の力がそれだけ大きいということでしょう。あるいは、世論調査そのものが嘘なのかも知れませんが……。
 
ということで、日本の大手マスコミが一斉に第一次安倍内閣を叩いたのは、アメリカのサブプライムローン危機の影響ということになります。少なくとも私はそう考えています。恐らくこれ以上に整合性のとれる答えはないのではないかと思います。
 
さて、二つ目の質問。なぜ朝日新聞は今でも「安倍晋三を叩くのが社是」と公言し、安倍を叩きつづけるのか。
 
これについてはそんなに難しく考える必要はないと思います。朝日新聞は別に金融ユダヤの命令を無視して安倍晋三を叩いているわけではありません。むしろその逆です。金融ユダヤの命令に従って安倍を叩いているのです。
 
どういうことかというと……。
 
金融ユダヤはかつて第一回シオニスト会議を開き、『シオンの議定書』なるものを決議しています。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○「シオンの議定書」の概要。ユダヤ金融資本の行動パターンが理解できる重要書です。
 
そして、このうちの「第十二の議定」にマスコミに関する彼らの方針が書かれてあります。その中の一部を抜粋します。
 
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我々は新聞がこちらの政策を批判したり、攻撃したりするが、あくまでもそれは表面だけのことで、核心に触れるようなことはない。
 
 

また公然たる政府機関紙とも華々しい論戦をしたりするが、それも政府機関紙が第一報で意を尽くせなかったことを、詳しく補足して報道させるためである。
 

 
これも必要で有利なときしかやらせない。
 

 
新聞に我々を攻撃させるのは、人民に対し、まだ完全な言論の自由があると信じさせることにもなる。
 

 
また反対派の新聞は、ナンセンスな反対を唱えている。
 
政府の政策を批判する事実上の根拠がないではないかと、我々の同志がＰＲすることができる。
 
こんなトリックは一般にわからないし、我々政府への、人民の信用を高めることになるだろう。
 
 

我々は時に応じ状況に従い、国政に対する世論を刺戟したり鎮めたりできる。
 
 

我々は、ある時は真実、ある時はデマを流し、説得したり、逆用したりする。
 

 
それは民衆がどう反応しているかを見て対応するのであり、事実に基づいて述べもするし、また事実否定もしなければならないのだ。
 
つまり、いきなり大地に飛び降りたりせず、足でそっと触ってから、地上を踏みしめるわけである。
 

 
ジャーナリズムに対するこうした処置で、我々は確実に敵を征服するだろう。
 
 

なぜなら敵は彼らの主張を伝達する新聞を持ちえないからである。
 
 

それで我々は、彼らにまともな反論をする必要さえなくなってしまう。
 
 

さきに第三にあげた野党的新聞に載せられる観測気球の記事も、必要なときには、半官的新聞で叩きつぶすことができるのだ。
 
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ここに書かれてある通り、朝日新聞が安倍晋三をバッシングする内容はすべて陳腐なものばかりで、突っ込みどころ満載です。そのため、安倍晋三の主張がかえって正しく見えることさえあります。というか、B層の方々は実際に安倍の言うことが正しいと思って安倍晋三のことを大々的に支持してきました。
 
また、ネトウヨと呼ばれる自民党の工作員の皆さんも、よく朝日新聞の無知蒙昧な言説を引き合いに出して、安倍晋三の正しさを主張します。ときに安倍を批判する人たちのことを朝日新聞とひとまとめにして「サヨク」と言ってバッシングしたりもします。
 
彼らの中では私みたいな人間も「サヨク」となるみたいですが、私は別に右にも左にも偏っているつもりはありません。私はただ日本が良くなるように提言をしたいだけですが、朝日新聞がいつもバカの一つ覚えのように安倍晋三を叩くことによって、私みたいに安倍叩きをする人のことを朝日新聞と一緒くたに批判できる仕組みができあがっているわけです。
 
実際、B層の方々には、私の言っていることと朝日新聞の言っていることの違いなど分かるわけがありませんから、あいつは「サヨク」の危険な奴だと吹き込んでしまえば、B層の方々はその言葉を真に受けてしまいます。
 
第一、「安倍晋三を叩くのが社是」という言葉自体、なんか変ですよね。まるで声高らかに「おれは変更報道してやるぞ」と公言しているようなものではないですか。
 
こうして朝日新聞がわざとマヌケな役目を引き受けることで、本当は低脳なはずの安倍晋三が少しはまともな人間に見えてくるわけです。
 

 
また、最初から安倍晋三を批判する人たちも、朝日新聞という存在があることによって、まだ言論の自由は保障されているようだ、と思い込んでいることでしょう。そして、朝日新聞がいくらかでも心のよりどころとなり、心の慰めになっているとも考えられます。特にB層のお年寄りの方にそういう方が多いように見受けられます。
 
しかし、朝日新聞がいくら安倍をバッシングしようと、それが政策に反映されるわけではありません。ただ朝日があれこれと文句を言って終わりになるだけです。にもかかわらず、大新聞があれだけバッシングしてくれれば、安倍も少しはその意見を飲まざるを得ないだろうと、B層の方々は少しばかりの希望を抱くことになるわけです。
 
金融ユダヤの皆さんは、このように常に民衆心理を汲み取って洗脳工作を仕掛けているわけです。ただし、彼らの洗脳工作はここのところほとんどその機能を発揮していません。彼らのやることなすことほとんど全てが国民から見透かされています。
 
なので、私が「佐世保女子高生殺人事件は冤罪だ」と書いたり「理研の笹井氏は暗殺された」と書いたりしても、多くの方が納得してくださいます。批判してくるのは、私の記事によって何らかの利権を剥奪される恐れのある人だけでしょう。