天皇家とロックフェラー家はまさしく拮抗状態にある模様。押しても引いても共倒れしそうな雰囲気です。

ここで一旦、選挙戦の中間報告をしたいと思います。
 
解散総選挙に至るまでは勢いのあったかのように見えた天皇家ですが、ロックフェラーによる長野大地震の恫喝が功を奏したのか、あれ以来、特に目立った動きもなくなってしまいましたね。
 
○長野県北部の大地震はロックフェラーから天皇家への恫喝である可能性大。天皇家もやや尻込みしはじめた様子です。
 
マスコミも天皇家とロックフェラー家の双方のご機嫌を伺うかのように、自民を優勢と書いてみたり、橋下徹が熱弁をふるったと書いてみたり、両陣営にゴマをするような記事が目立ちます。
 
○ビッグデータ分析でも「自民『300超』」　ヤフー : J-CASTニュース
 
○橋下氏、得意のテレビ討論で独自の存在感　「公務員・議員給与削減」で民主、社民にかみつく : J-CASTニュース
 
しかし、今の様子を見ている限りでは、自民が勝って、安倍内閣がこのまま続投してしまうかのような雰囲気に見えます。いくら橋下徹が噛みついたところで、彼自身は出馬しないわけですから、何の意味もありませんし。
 
正直、ここで一気に天皇家が勝利して、ロックフェラーが苛立ってガンガン恫喝、なんて流れが一番面白いかな、と思ってしまうのですが、そんなことになったら、また日本中で人工地震が起きて、沢山の被害者が出てしまう恐れがありますので、このまま双方の勢いが拮抗したまま、双方のやりたいことがすべて頓挫し、双方ともに体力を消耗しきってしまうと、という流れが一番いいと思います。
 
某有名陰謀論者も、ロックフェラーの勢力が衰えてきたのをいいことに、大手新聞に自分の書籍の広告をバンバン載せていたらしいですが、早くもロックフェラーからある大手新聞に抗議があったとのこと。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、毎日新聞より転載）
 
産経新聞がホロコースト（ユダヤ人大量虐殺）を「でっち上げ」などと記した書籍の紹介文を広告として掲載し、ユダヤ系団体から抗議を受けた問題で、産経新聞社は６日付の朝刊に経過説明と熊坂隆光社長名によるおわびの記事を出した。
 
問題の広告は１１月２６日付の東海・北陸版に掲載され、「ネットジャーナリスト　リチャード・コシミズがユダヤ独裁国家アメリカの謀略を暴く！！」と題して３冊の本を宣伝。これに対し、ユダヤ系団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」（本部・米ロサンゼルス）は４日付で、産経新聞の熊坂社長宛てに抗議文を送った。
 
産経新聞によると、同センターは「これらの本はユダヤ人に対する危険極まりない虚言の流布」と指摘。広告を載せた産経新聞について「真実を追究するジャーナリズムの責任を売り飛ばした」と批判したという。
 
おわび記事の中で、熊坂社長は「掲載に至る経緯は調査中だが、広告審査手続きに欠陥があったことは明らか。読者とユダヤコミュニティーの皆様に深くおわびいたします」などとコメントしている。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
で、これに対して、某有名陰謀論者も怒り狂ってますね。
 
○ユダヤ言論弾圧機関SWCのあぶらはむ・くうぱあさんに質問状です。 richardkoshimizu’s blog/ウェブリブログ
 
でも、まさかこの陰謀論者の名前が大手新聞の記事に堂々と書かれることになるとは思ってもいませんでした。やはり世の中の流れが明らかに変わってきています。
 
ここのところ、産経新聞は韓国のバク大統領の件でもさんざん叩かれていましたが、まあ、産経新聞というと、天皇家を一番よいしょしてきた新聞ですから、ロックフェラーから攻撃されるのも当然かも知れません。
 
○異例の記者訴追、韓国に国内外から懸念　産経記事巡り：朝日新聞デジタル
 
でも、この記事を書いた朝日も、完全にユダヤ叩きに出ているという感じですね。安倍からさんざん叩かれまくったものだから、抗議の意味を込めて、安倍の背後にいるロックフェラー・バッシングに出たのでしょうか。実際、安倍による朝日への言論弾圧はかなり響いているようですし。
 
○「スピード重視して改革進めます」　朝日新聞渡辺新社長：朝日新聞デジタル
 
要するに、右の方々も左の方々も双方ともにやられまくっているわけですが、それにしても、完全にこの日本で「報道の自由」が奪われているのが一目瞭然ですね。
 
もちろん、このブログの読者の皆さんはとっくの昔からこの国に「報道の自由」なんかないことは百も承知だと思いますが、B層の方々はこういった世の動きをどんな目で見ているのでしょうか。
 
しかも安倍晋三は、またしても今回の選挙選の報道の仕方について、メディアに相当な圧力をかけていた模様です。これはやっちゃいけませんね。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、NO BORDERより転載）
 
【衝撃スクープ】安倍政権が在京キー局に報道圧力　メディアは一切報じず
 
衆議院が解散され選挙戦が始まったばかりだが、それに向けて安倍政権がメディアに対して報道圧力をかけていたことがノーボーダーの取材で明らかになった。
 
ノーボーダーは自民党が萩生田光一筆頭副幹事長と報道局長の連名で在京テレビキー局各社に対して政権に不利な報道をしないよう要請する文書を入手し、26日のインターネット番組「ニューズ・オプエド」の中で報じた。
 
「選挙時期における報道の公平中立ならびに公正の確保についてのお願い」と題し、在京テレビキー局各社の編成局長と報道局長に宛てた文書によると、2009年の民主党政権誕生時に偏向報道があったとした上で、以下の4点について要望を出している。
 
１．出演者の発言回数や時間を公平にする
２．ゲスト出演者の選定についても中立公平を期すこと
３．テーマについても特定の出演者への意見が集中しないよう公正を期すこと
４．街角インタビューなどの映像で偏った意見にならないよう公正を期すこと
 
１については、これまでもテレビ局側の自主規制により候補の取り扱いが平等になるよう配慮されているが、２については番組の出演者にまで介入し、３は番組内容についても介入している。
 
特に３についてはアベノミクスなどの政策について議論することも止めろという圧力で、「事実関係について淡々と報じるように」と指示されたという証言もある。
 
４は、安倍総理が解散直後の19日に各局テレビに出演した際、TBSの「ニュース23」の街角インタビューでアベノミクスを批判するような映像が流れ安倍総理が番組中に激怒する一幕があり、これを受けての圧力であるとみられる。
 
また、この文書は11月20日付けとなっており、在京キー各局はこのような政治的圧力を加えられていながら、少なくとも6日間一切報じておらず、すでにテレビ報道が政権の意向に添う形になっている現状が明らかになった。
 
「ニューズ・オプエド」にゲスト出演していたジャーナリストのカレル・ヴァン・ウォルフレン氏は「選挙管理委員会から来るならまだしも、一つの政党から来るのは一党支配の政治が存在することの証明だ」と話し、30年前とのメディアの違いを問われると、「ジャーナリストの人たちがジャーナリズムの本分を忘れている。真実を語らなければ、ジャーナリズムを失うだけでなく、国まで失ってしまう」と述べ、変わらない日本のメディアの状況を嘆いた。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
恐らくこの情報は、天皇を支持する右翼団体あたりがマスコミにリークしたんでしょう。で、この出来事について、弁護士の方々が早くもこんな記事を書いていました。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、弁護士ドットコムより転載）
 
＜自民要望書問題＞「現政権とメディアは完全な上下関係」田島泰彦教授インタビュー
 
自民党が衆議院解散の前日、在京テレビ各局に対して、選挙報道の「公平中立」を求める文書を渡していたことが明らかになり、波紋を呼んでいる。ネットメディアや新聞各社が報じたほか、自民党の要望書の写真がネットで拡散している。
 
その内容を見ると、「出演者の発言回数及び時間」「ゲスト出演者の選定」から「街角インタビュー、資料映像」に至るまで、「公平中立、公正を期す」ことを繰り返し求めている。
 
選挙前に、政権与党がこのような内容を報道機関に要望することは「報道の自由」に対する侵害にならないのだろうか。メディア法にくわしい田島泰彦上智大学教授に話を聞いた。（取材・構成／関田真也）
 
●実質的に「批判を許さない」と言っているに等しい
 
――今回、自民党がテレビ各局に渡した文書を見て、どう思いましたか？
 
こうした報道機関に対する政党からの申し入れは、公式なものから非公式なものまで従来からあったことで、珍しいことではないんです。
 
しかし、今回は特徴的な点が二つありますね。
 
まず、一つ目は、出演者の発言回数・時間や、ゲスト出演者の選定、取り上げるテーマや街角インタビューの内容など、報道の内容についてかなり具体的に指示している点です。いままで政権与党がここまでやったというのは例がありません。
 
二つ目は、文書を一方的に送るという形ではなく、自民党記者クラブに所属する各テレビ局の責任者を個別に呼び出して、文書を直接手渡したという点です。今回は口頭でも、いろいろ注文をつけたようですね。これは、要望という範囲を超えていて、「恫喝」という印象を与えかねないものです。
 
――「報道の自由」「表現の自由」を侵害する、という反発の声もあります。
 
今回はあくまで一つの政党である自民党がテレビ局に文書を渡しただけで、国が直接規制したわけではないから、憲法上の問題はないという意見もあるでしょう。しかし、法律の理屈としてはそうだとしても、形式的すぎて説得力があるとはいえません。
 
自民党は現在の政権与党であり、現政権を生み出し、支える組織です。そう考えると、法的にはともかく、社会的な感覚としては国家権力と同視する考え方が必要だと思います。
 
野党の弱小政党が、政権与党に有利な報道に偏らないでほしいという要望を出すことは、十分納得できる話です。しかし、自民党のような巨大与党を、同じように考えることは妥当ではありません。
 
また、政権与党は、本来メディアに批判的に検証されてしかるべき立場です。それにもかかわらず、このタイミングでことさらに「公平」「中立」であることを強調することは、実質的には政権与党の政策に対して、批判的な評価を許さないと言っていることに等しいと思います。
 
●いまの「メディアの問題」を象徴している
 
――放送法は、「政治的に公平」であることを放送事業者に課しています（放送法4条1項2号）。自民党の文書はこれに沿った内容だから問題ないという意見もありますが、どう思いますか？
 
いま行われている政策に対して異論を出すことで、言論のバランスは保たれます。政権与党に対して、さまざまな角度から批判的に政策を吟味するのは、報道機関の本来の役割そのものであって、「公平」という目的を実現するためにも一番大切なことです。
 
それに、自民党が考えていると思われる報道の「公平」の概念は、少し歪んでいると思います。「公平」かどうかは、選挙期間中という幅のある時間の中で総合的に考えるべきです。公示から投票日までの間に、バランスの取れた報道をすることを「公平」と解することが、放送法の正しい理解でしょう。
 
いろいろな角度、いろいろな切り口で、与党の政策を批判的にチェックする番組もあってしかるべきです。別の日の番組の中で、今度は違う視点から報道すれば、全体として問題はないわけですから。
 
一つの番組の中で、出演者の発言回数・時間や取り上げるテーマなどを厳密に公平にしなければならないとするのは、あまりに硬直的です。これでは意義のある番組作りなどできません。
 
各政党の主張の回数をカウントし、発言の時間をストップウォッチを持って計ることを、放送法が求めているわけではないのです。
 
――今回の件は、最初にネットメディアである「NO BORDER」がスクープし、それを新聞社や通信社が後追いして、テレビ局を取材したという流れのようです。
 
もし最初のスクープがなければ、こうした文書の存在は世間にあまり知られず、大きな問題にもならなかったのかもしれません。テレビ局がこんな文書を政権与党から渡されても、反発することもなく、報道も全くしないというのは、いまのメディアの大きな問題を象徴していると思います。
 
今回の「恫喝」とも言える要請に対して、メディアが怒っているとか、無視してしまえばいいと考えているかというと、そうではなく、むしろ逆なんですね。選挙期間中は「公平」ということを意識しすぎて、自主規制をしているのが現実です。本当は国民に伝えなくてはいけない情報ですら、出さなくなってしまっているんです。
 
――今後、大手メディアに対して、どのような姿勢を求めたいですか？
 
こんな文書を政権与党が報道各社に渡すなんて、欧米の政権とメディアの関係だったらあり得ないですよ。政権与党に呼びつけられた時点で、拒絶するのが普通でしょう。
 
そもそも、放送法の目的とする「公平」「中立」という概念は、権力者が指示して押しつけるものではなく、報道機関自らが主体的にやるという精神であるべきなのです。
 
時の政権与党がメディアの責任者を呼び出して「恫喝」めいた文章を渡し、テレビ局も、その事実を報道することもなく、黙って従っている。現政権とメディアの関係は、完全な「上下関係」ともいえる段階に来ていますね。非常に深刻な状況だと思います。
 
テレビ局や新聞社は、今回のような状況は政府とメディアの関係としていかがなものかと積極的に問題提起をして、大々的にキャンペーンをやるくらいの気概を持ってほしいですね。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
本当、世も末ですね。
 
でも、昔はいくら安倍がメディアに圧力をかけても、こういったことが表面化することはなかったわけですし、例え表面化しても、安倍が「そんなことをしていない」と言って終わりになっていましたから、こういったことが堂々とメディアで報じられ、きちんと議論されるようになっただけでも、一つの進歩かも知れません。
 
しかし、こんな世の中の動きを見ていると、もう天皇家もロックフェラーも終わりなのかな、という気がしないでもありません。多分、これからしばらくの間は、どちらも容赦なく、手加減することなくお互いを攻撃しあうでしょうから。
 
しかも、早くもこの戦いに疲れ果ててしまって、自ら戦力外になろうとしている大物政治家もぽつぽつと出てきています。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、読売新聞より転載）
 
石原氏「もうくたびれたので引退しようと思う」
 
次世代の党の石原慎太郎最高顧問は５日、長野市内での衆院選立候補者の応援演説で、「私も８２歳。もうくたびれたので、さすがに引退しようと思う。今度の選挙を機会に辞める」と述べ、衆院選後の政界引退を明言した。
 
石原氏は、衆院選の比例東京ブロックに同党の名簿登載順位で最下位となる単独９位で立候補しているが、当選は困難な情勢だ。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
一応、石原慎太郎氏は、当初から引退をほのめかしていましたし、それを他の議員から引き留められ、無理やり立候補させられたような感じでしたから、こうなって当然みたいなところはありますけれども……。
 
しかも、いざ立候補したらしたで、自らを比例の最下位につけてしまった。とにかくこの人、本当にやる気がなさそうです。
 
ロックフェラーから多額の賄賂をもらって、天皇家に敵対したのはいいものの、その後、天皇家からさんざん叩かれてまくって、いい加減、政治家をやっていくのが嫌になったのかも知れません。（詳しくは以下のリンクをご覧ください。）
 
○悪魔崇拝者が悲願とする京都を中心としたＮＷＯ計画は、ロックフェラーの妨害工作により頓挫してきました。
 
もちろん、82歳という年齢で政治家をやっていくのは大変でしょうが、単に歳だけのせいではないと思います。82歳だろうが何だろうが、政治家をやっていた方が、沢山の賄賂をもらえてほくほくのはずです。なのに、その美味しい立場から自ら身を引くということは、肝心の賄賂ももらえる見込みがなくなったということではないでしょうか。
 
多分、石原慎太郎はこのままずっとロックフェラーが勝ちつづけると思って、ロックフェラー側についたのでしょうが、ここ最近、そのロックフェラーの力がめっきり弱くなってしまった。で、思ったほど賄賂ももらえなくなり、政治家をやるうまみもなくなってしまった。
 
しかも、このままロックフェラーの言いなりになって政治をやっていたら、自分もいずれ殺されるかも知れない……という雰囲気になってきた。だから、「さすがにここで手を引かなきゃヤバイ」とでも思ったんじゃないでしょうか。
 
実際、高倉健さんが死んだとき、彼は「もうそろそろ俺も死ぬのかな、同じような歳だから」なんてこぼしていたようですし。
 
○【政治】石原慎太郎氏「もうそろそろ俺も死ぬのかな、同じような歳だから」　高倉健さん死去を悼む©2ch.net
 
天皇家はこれまで何千年という時間をかけて、日本中心のNWOを樹立しようと計画し、その計画を成就しようと懸命に足掻いてきたわけですが、いつの時代もその計画はことごとく頓挫してきました。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
 
○悪魔崇拝者たちが日本中心のＮＷＯ計画にこだわる理由。日本こそが世界最古の悪魔崇拝の聖地だったのでしょう。
 
果てはこの天皇家、イギリスのロスチャイルドと組み、多額の援助を受けて、ロックフェラーに比肩する大財閥にまでのしあがったわけですが、結局、ロックフェラーと激しく確執しあうようになり、太平洋戦争でこてんぱんに叩き潰されてしまった。
 
せっかく「明治維新」によって取り戻した天皇の権威が、いわゆる「昭和維新」によって根こそぎ奪われてしまったわけです。（一応、奪われそうになった金塊はうまく隠し通せたみたいですが……。）
 
○古代エジプトの太陽信仰=悪魔崇拝が、現在の日本の天皇家へと流れ着き、天皇家を最大級の財閥にするまで。
 
しかし、それでも挫けず、創価学会のような支援団体を自ら作ってこつこつと地道に権力を取り戻してきたわけですが、ロックフェラーはいわば知能で勝負する奴らでなく、力任せで勝負してくる奴らです。
 
なので、天皇家がいくら力を取り戻して、その力を行使したとしても、すぐにロックフェラーから何かしら横暴に横やりを入れられる。天皇家には金や知能はあるものの、ロックフェラーほど暴力的にはなりきれず、やられたらやられっぱなしみたいなところがあります。
 
今回もせっかく解散総選挙まで持っていて、自分の傀儡中の傀儡である橋下徹を国政に出させようとしたのに、ロックフェラーから人工地震で恫喝されたとたん、たちまち尻込みしてしまい、慌てて橋下徹の出馬までとりやめにしてしまった。
 
そして、結局、自民優勢との報道ばかりが流れているという状況です。しかし、もちろん自民党だってウカウカと油断してばかりはいられません。実際、谷垣幹事長もそれを肌身に感じているのか、自民党議員たちに向かって「慢心してはいけない」との通達を出したようです。
 
○「慢心排除」を緊急通達＝与党優勢報道で自民【14衆院選】 （時事通信）
 
不正選挙を仕切っている創価もお互いにうまくコントロールできていないという状況なのかも知れませんね。十分にあり得る話です。だとしたら、これからもお互い何をやってもうまくいかないかも知れませんね。例え選挙に勝てたとしても、その後もお互いに攻撃しあうでしょうし。
 
で、この調子で天皇家とロックフェラー家が共倒れなんてことになったら、それこそ彼らの後ろについているロスチャイルドも一緒に倒れてしまうはずですから、世界最悪の悪人どもがまとめてこの世から消えてなくなるわけで、まさしく我々庶民にとっては「めでたし、めでたし」となるわけですが、果たしてどうなることやら……。
 
このブログでも、ずっと読者の皆さんに彼らの滅亡をお祈りするように呼びかけてきましたが、もしかしたら皆さんのお祈りの効果が早くも現れてきているのかも知れません。これから引き続き、皆さんでお祈りしていきましょう。